13.6.1 ★　日々雑感 6.1「【再確認】福島第一原発の湾内の魚も港湾外へダダ漏れ」　福島第一原発の湾内で取れる魚が、セシウムだけで70万ベクレル/kgとか汚染されているのは、みなさんご存知かと思いますが、この魚たち自由に構内湾から外に出て行けるんですね。シルトフェンス（水中フェンス）で覆っているのは↓の赤い線のところだけ‥いちおう港湾口（�@）の所にブロックフェンスを設置しているそうですが、高さが２ｍしかないそうです。管理人は港湾口�@にもシルトフェンスをしていると思っていたのですが、そうじゃないと、 おしどりマコさんとケンさんに教えてもらい、初めて気づきました。 魚もダダ漏れ☆(ゝω・)vｷｬﾋﾟ なんです。 皆さん知ってました？ 管理人はずっと勘違いしていたので、一応記事にしました。

13.6.1 ★　カレイドスコープ 6.1「福島の子供より、ミャンマーの子供」　元レバノンの日本大使だった外交官の天木直人氏が、今年の4月8日、自身のブログで安倍晋三夫人の安倍昭恵に、「福島の母子を一刻も早く救出するよう」公開直訴状を書きました。 以後、一向に応答がないので失望した、という話。‥天木氏が昭恵に、「公開直訴状」を書いたのは、今までも元駐スイス大使の村田光平氏や、元国連職員の松村昭雄氏が野田内閣や、自民党の安倍晋三（選挙前）に福島第一原発4号機の使用済み燃料プールの危険性や福島の子供たちの救出を直に訴えてきたのに、一切無視されたことを知っているからでしょう。 それなら、インターネットを駆使している“ファーストレディーの目に確実に留まるように、ということです。‥彼女は、別のメディアでは、「私はミャンマーで学校を3校作っている」と言っているので、この「ザルン寺子屋」も、その一つなのでしょう。 彼女にとって、福島の子供たちより、ミャンマーの子供たちのほうに関心があるようです。 ミャンマーの子供たちのことはフェイスブックで発信するのに、原発どころか、時間の猶予がない福島の子供の救出には一切触れなくなったのです。 去年12月の衆院選前と直後、さまざまな場での昭恵の発言に人々は、てっきり「昭恵夫人は反原発派だ」とばかり思っていたようですが、見事に当てがはずれたようです。 世間では、少なからず昭恵パッシングが起こっているようですが、どうしてどうして、原発推進政党のトップの妻として、日本のファーストレディーとして、立派に夫を支えているではないですか。 夫婦で互いに仮面を着けながら、福島の子供が視覚に入らないようにして。

13.6.1 ★　中央日報 5.31「“原発マフィア”根絶に向け特別捜査団設置＝韓国」　検察が原発関連不正の徹底調査に乗り出した。朴槿恵（パク・クネ）大統領が原発事故と関連し、徹底的な原因究明とともに責任の所在確認を指示した２日後だ。このため30日、原子力部品試験成績書偽造事件を捜査中の釜山（プサン）地検東部支庁（支庁長キム・ギドン）に「原発不正捜査団」を設置した。原発不正と関連し、検察に初めて設置された特別捜査タスクフォース（ＴＦ）だ。原発不正捜査の経験がある検事７人と捜査官数十人が投入される。今回の問題はもちろん、原発関連の不正を完全になくすということだ。 最高検察庁の関係者は「国民が非常に不安を感じていて、単なる一つの事件の捜査で終えてはならないという判断」とし「少なくとも２、３カ月間ほど捜査を行い、類似の不正をすべて洗い出す」と述べた。 　※どうして日本でこういうニュースが出てこないんでしょう。検察も原発マフィアの一味だからでしょうか。

13.6.1 ★　読売 6.1「原発集団訴訟　国や東電は争う姿勢」　東京電力福島第一原発事故で避難を余儀なくされた福島県の住民らが国と東電を相手取り、損害賠償を求めた集団訴訟で、千葉県に避難している20人が原告となった訴訟の第１回口頭弁論が31日、千葉地裁（多見谷寿郎裁判長）であった。国と東電は答弁書で請求の棄却を求め、争う姿勢を示した。原発被害救済千葉県弁護団によると、今回の集団訴訟で弁論が始まったのは千葉地裁が初めて。訴状によると、20人は古里を失ったことの慰謝料2000万円や避難の精神的苦痛で１人月50万円など計約10億3000万円の損害賠償を求めている。　※電力会社やゼネコンには惜しげ無く金をばらまくのに避難者にはどこまでも冷たい棄民の国です。

13.6.1 ★　Finance GreenWatch 5.26「原発ゼロ決定のイタリア　原発廃炉事業が新たな雇用創出　12000人の新規需要（ケンプラッツ）」　原発廃止を決めたイタリアでは、原子力発電所の廃炉と環境浄化事業によって、1万2,000人の雇用が生じると言われている。経済危機にあえぐイタリアにとっては、発展の機会となる。古い原子力発電所の廃炉は、イタリアが放棄したひとつの産業部門の再スタートの機会となるだけでなく、イタリアと世界全体における新しい重要な展開の契機となるかもしれない。 ローマで開かれた記者会見でこう説明したのは、イタリアの原発廃炉事業を請け負う国営企業SOGINのCEO、ジュゼッペ・ヌッチだ。彼はエネルギー・環境問題の調査会社Nomisma Energiaの社長ダヴィデ・タバレッリとともに、イタリアと世界の原子力関連施設の環境浄化事業の経済、雇用へのインパクトについてのリポートを発表した。 今後、イタリアの古い原子力発電所と研究施設の解体作業が本格的に始まり、新しい国立放射性廃棄物最終処分場ができれば、全体で12,000人分の新しい雇用が生まれる可能性があるという。100万ユーロの資金投入ごとに関連産業で7人の雇用が生じ、2016年と17年がピークになる。

13.6.1 ★　Finance GreenWatch 6.1「福島・浜通りで　原発事故以来　児童数減少にもかかわらず　虐待相談７割増と急増、長期的対応が必要（各紙） 」　各紙の報道によると、福島県の浜通り地域を所管する福島県浜児童相談所（「浜児相」、安部智彦所長）で取り扱う相談業務が、東日本大震災と東電福島原発の発生以降、急増している。同地域の人口・児童数は減少しているにもかかわらずあ。虐待相談の受付件数だけでも、2012年度は、2010年度に比べ、約７割も増加している。政府・県は原発事故を矮小化しようと小手先で対応するばかりで、被災地の家庭崩壊のリスクは年々高まっているといえる。 こ鵜した事実は、５月31日に「浜児相」南相馬相談室で開かれた自民党県連女性部（桜田葉子部長）による視察の際に福島県側が明らかにした。同相談所では、震災・原発事故によって仮設住宅での生活や家族の失業などを強いられる中で、家族関係にまで重要で深刻な影響が及んでいるのではないか、と推察している。事態の改善のためには、震災復興の迅速化と、原発による生活不安を早急に取り除く必要がある。だが、政府や県のこれまでの対応は、対処療法的に終始しており、被災地域での家庭崩壊のリスクは高まる可能性がある。 同相談所によると、児童相談件数は10年度の1195件に対し、11年度が21％増、12年度が28％増と、年々増加の一途をたどっている。虐待相談の通告件数は11年度が14％増（10年度比）、12年度が63％増（同、数値は速報値）と急増している。このうち、相談所が「不適切な養育状況にあり、支援が必要」と判断した「虐待受け付け」件数は、11年度15％増（同）、12年度は73％増と高まっている。

13.6.1 ★　毎日 6.1「行政ファイル:野生シカなどから基準値超えの放射性物質　／群馬」　県自然環境課は31日、野生鳥獣の放射性物質検査の結果、沼田市で捕獲したイノシシ１頭から１キロあたり160ベクレル、桐生市で捕獲したシカ１頭から同150ベクレルと、基準値（同100ベクレル）を超える放射性セシウムを検出したと発表した。野生のシカとイノシシは出荷や自家消費が自粛制限されており同課は今後も自粛を呼びかける。

13.6.1 ★　世の中の不思議をHardThinkします 5.30「 民主主義を阻害しているのは官僚機構�@未だに癒着している経産省と原発メーカ」　まず、紹介しておきたいのは、「望月晴文」氏についてで、資源エネルギー庁・長官、経産省・事務次官と重要ポストを歴任した原発推進の代表格の１人とも呼ばれる人物です。 あの古賀茂明氏に出向を迫ったり、出向を断った古賀茂明氏を閑職ポストに追いやり退職を迫ったのも、この「望月晴文」氏です。 この「望月晴文」氏は、2012年6月22日付けで、「原発メーカ」日立製作所の社外取締役に天下っております。政官の癒着としか思えない天下りです。 ‥福島第一原発事故の当初は、内閣参与に名を連ね、原発の収束では無く、東京電力の破綻を防ぎ、原発利権を死守することに尽力したことでも有名です。本来であるならば福島第一原発事故の責任を最も背負うべき「望月晴文」氏が、ノウノウと原発メーカーに天下り、さらに民間団体の代表などと称して「原発再稼働」と「原発輸出」を総理大臣に強く求めるなど、言語道断と言えるでしょう。 更に言えば、国民の税金で働く経産省の職員を、元上司であるとは言え、緊急提言書の清書をさせるなど、絶対にあってはならないことです。 ただ、逆に言えば、本来大人しくしているべき経産省や「望月晴文」氏が表舞台に出てこざるを得ない程、原子力村は追い込まれているとも見て取れるのかもしれません。 なお、経産省の職員が提言書を清書したことを認めた佐々木宏人氏は、毎日新聞東京本社副代表や経済部長も務めた経済部OBです。 ちなみに、佐々木宏人氏は、現在、ネットジャーナリスト協会の事務局長も務めており、原子力利権の甘い汁を、毎日新聞時代から官僚機構と共に吸い続けてきたのでしょう。

13.6.1 ★　カレイドスコープ 5.31「北朝鮮による日本の原発への自爆テロ計画が明かされた」　北朝鮮が、日本の原発に核テロを仕掛けようとしていたことが、5月28日、脱北した北朝鮮軍の幹部らの話で明らかになりました。 産経新聞だけが報じています。 もちろん、「日本が完全に破壊されても原発を推進する」CIAポダム発狂・読売新聞は報じません。‥このタイミングで、こうした記事が出るというのは、自民党にとってはありがたくないでしょう。 といって、原発再稼動や、選挙の結果にまで影響するかもしれないのに、自民と原発推進を応援している産経がわざわざ記事にするのですから、北朝鮮による核テロの脅威は、まったく去っていないのかもしれません。 「日本は核テロの脅威に本格的に備えるべき」と、IAEAの天野事務局長が来日して、前政権の民主党の菅直人に警告したのは、福島第一原発事故から4ヵ月経った2011年7月下旬でした。 その後も、天野事務局長は引き続き、核テロの脅威については、さまざまな会議で警告を発し続けてきました。‥東西問わず、核技術をばら撒いた狂人・ビクター・ロスチャイルドと同じような人間が日本にもいる 安倍首相はアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）、トルコを訪れ原子力協定を結び、さらには、インドのシン首相と首相官邸で会談し、原発輸出の前提となる原子力協定について協議を再開しました。 インドはNPT（核不拡散条約）に加盟していない核兵器保有国です。 その上、インドに日本が輸出した原発で過酷事故が起こった場合、すべての損害賠償を日本の原発メーカーが被らなければならないという法律があります。 しかし、これは福島第一原発事故が起こる前から決まっていたことなのです。 2009年、民主党に政権交代する前に自民党が蒔いたタネが実を結び、安倍がそれを収穫しているだけのことです。 自民党という政党そのものが、原子力ムラのフロントであるという証明です。 それどころか、自民党こそが、まさしくアジアのNWOなのです。安倍晋三は、これからも世界中に、巨大な核爆弾−原発をばら撒くでしょう。 つまり、安倍晋三こそが、西側だけでなくソ連にも核技術を漏出させ、東西冷戦を作り出した精神異常者、ビクター・ロスチャイルドの後継者なのです。

13.6.1 ★　原発はいますぐ廃止せよ 5.31「文科省汚染地図の欺瞞を暴いた静岡県汚染地図！」　文科省の航空機モニタリング結果（地上１mの空間線量率換算）0.1μSv/h 以下がすべて紺色で示されるため、低線量地域の分析には不向き。現実には、低線量地域からも規制値超えの農・水産物が続出し、行政は「寝耳に見ず」とか言っている。日本国民全員が、いや全世界の人々が、あの青い色のところは汚染が無いのかと不審に思っていた。0.1マイクロ以下なのだから、オリンピックも大丈夫なのか？と。‥普通に測れば自然も人工も一緒に測定されてしまう。‥もう２年も経っているんだから空間線量が高いとか低いとか、モニタリングポストの周りだけ除染して詐欺を働くとか、そんなアホなことはやめて、落ちている核種の正確な判別をするべきだ。

13.6.1 ★　sorae.jp 5.31「大型の地球近傍小惑星「1998 QE2」が今日最接近、NASAが画像を公開」　大型の地球近傍小惑星「1998 QE2」は今日、地球から約580万kmの距離まで接近する。アメリカ航空宇宙局（NASA）がレーダー画像を撮影し、公開した。 この画像は5月29日、NASAディープスペースネットワークのゴールドストーン局の電波望遠鏡によって撮影されたもので、「1998 QE2」が衛星を持っていることが確認され、連星小惑星（Binary asteroid）であることが分かったという。 NASAによると、「1998 QE2」はアメリカ東部夏時間5月31日16時59分（日本時間6月1日5時59分）に地球に最接近する予定で、地球に衝突する恐れはないものの、地球と月の距離の約15倍、地球から約580万kmの距離まで接近する。特に「1998 QE2」は直径約2.7kmの小惑星で、地球に接近する小惑星の中でも大きい天体である。 直径1km以上の小惑星が地球に衝突した場合、地球規模の災害になると言われているため、NASAは現在、直径1km以上の地球近傍天体を全てリストアップし、観測し続けている。

13.6.1 ★　田中龍作ジャーナル 5.31「原発事故、刑事告訴からほぼ1年　福島住民「検察は何をしてるんだ？」」　福島第一原発が爆発事故を起こしたのは安全管理を怠ったためだとして、地元住民たちが東電の旧・現経営陣と政府の役人を業務上過失致死傷の罪で検察庁に刑事告訴して、ほぼ1年が経つ。（2012年6月11日、告訴） 原告団はこの間、幾度も検察庁（東京地検、福島地検）を訪れ、東電と政府役人を起訴するよう要請してきたが、進展具合はサッパリ分からない。 いつまで待たせるのか？地検はやる気があるのか？ しびれをきらす原告たちが、きょう、日比谷公園で「厳正な捜査と起訴を求める集会」を開いた。 まず、原告代理人の海渡雄一弁護士が経過を報告した。「検察庁には『東電に踏み込んで証拠を保全するよう』迫っている。福島では甲状腺に異常のある子どもが7人も見つかっている。紛れもない業務上過失傷害です」。 原告団長の武藤類子さんは次のようにスピーチした―― 　「市民である私たちがなぜ（東電と政府役人を）告訴しなければならかったのかをもう一度考えてみましょう。原発事故は私たちのささやかな日常を奪い、生きる権利を踏みにじった。…（中略）なぜこのような事故が引き起こされたのか？　どうして被害が拡大するようなことが行われ続けているのか？　私たちは真相を究明し、一刻も早く被害を回復しなければなりません」。‥ロッキード事件の捜査を指揮した故伊藤栄樹は、検事総長に就任した際（1985年）、検事たちに「巨悪は眠らせるな。被害者と共に泣け」と訓示した。「巨悪は眠らせない」で鳴らした検察庁の面影はもはやない。 都合の悪い政治家はデッチあげてでも起訴するのに、国家権力をも支配下に置く原子力村には手が出せないようだ。東電に段ボール箱を持って家宅捜索に入れば、検察庁の面目躍如なのだが。　※このまま放置するようでは検察による意図的なサボタージュ＝犯罪と言うことができるでしょう。

13.6.1 ★　 原発隣接地帯から：　脱原発を考えるブログ 5.31「安倍政権、原発再稼働へ「政府一丸」」　安倍政権は、原発再稼働へ「政府一丸」となって取り組むことを決定したそうです。しかし原発が経済に役立たないことははっきりしています→「『安全か経済か』という議論の間違い」。ここで明らかにしたように、原発で儲かるのは、実際に原発に関係している人達だけで、他に波及効果はありません。この経済的にも役立たない原発を、あたかも経済に役に立つように言い立てるのはプロパガンダ　＝　政治的デマ宣伝です。その意味で、上掲の朝日新聞の記事の見出しも、立派にプロパガンダです。読者が、まるで原発が経済成長に役立つように誤認する可能性があります。原発が経済成長に役立たないことは、バリバリの自民党寄りの経済学者だって認識しています。で、その人、上の記事でピンクにマーキングしたところですが、→　またとちってるよ竹中平蔵!!

13.6.1 ★　毎日 6.1「福島の被ばく:発がん危険性を否定　国連科学委」　国連科学委員会は31日、ウィーンで記者会見し、東京電力福島第１原発事故の周辺住民への健康影響調査結果を発表した。放射性ヨウ素131とセシウム137の甲状腺被ばく線量の推計値はいずれも発がん率の増加が予想されるレベルを大きく下回っているとして、被ばくによる発がんなどの危険性に否定的な見解を示した。記者会見を前に毎日新聞の取材に応じた同委員会のバイス議長は、甲状腺がんが「今調査で推計された被ばく線量によって増えることはない」と言明。旧ソ連のチェルノブイリ原発事故（1986年）に比べ、福島原発ではチェルノブイリ原発にはなかった格納容器が放射性物質の放出量を減らし、危険度の高いストロンチウムやプルトニウムの拡散を防ぐことができたと指摘した。福島県が未成年者を対象に行った甲状腺検査で多数の受診者から小さな嚢胞などが見つかった点については、「香港や韓国でも同様の事例がより多くみられる。原因は不明だ」と述べた。影響調査に関する報告書案によると、事故後１年間の甲状腺被ばく線量の推計値は、原発から30キロ圏外の福島県の１歳児で最大66ミリシーベルト、30キロ圏内から避難した１歳児でも最大82ミリシーベルトで、いずれもがんが増えるとされる100ミリシーベルトを下回った。　※すでにネットで批判されているように、この国連機関は明らかに原発推進勢力によって牛耳られた偏った報告を出しています。チェルノブイリでも同様で被害の過小評価は彼らの得意技です。一方、国連の人権理事会（アナンド・グローバー氏が特別報告者）は正反対の報告・勧告を出しています。
（参考）OurPlanet-TV 5.28「「避難基準の厳格化を」日本に勧告〜国連人権理事会」（動画あり）