13.1.3 ★　 東京 1.3「電力業界から１７億円寄付　原子力研究の８国立大に」　原子力関連の研究に取り組む東京大や東北大、名古屋大など８国立大が、電力会社や原子炉メーカー、核燃料加工会社など電力・原子力業界から2011年度までの５年間に計約17億4400万円の寄付を受け取っていたことが３日、共同通信による各大学への情報公開請求で分かった。大学側が受け取った寄付金はほとんどが提供先を指定されており、原子力工学などの研究者に渡った。原発の新たな安全基準を検討する原子力規制委員会の会合に参加する研究者も含まれていた。原子力規制行政に詳しい専門家からは「国の安全規制に影響する危険性があり、徹底的な検証が必要だ」との声が上がっている。　※学者・研究者も共犯者として原発事故への責任が重いものがあります。

13.1.3 ★　 レイバーネット 1.1「飛幡祐規のパリの窓から〜失望を越えて」　フランスで社会党を中心とする左翼が10年ぶりに政権に返り咲いてから、半年以上が過ぎた。ずっとコラムをお休みしてしまったのは懸念していたように、経済政策や原発政策をはじめ、エロー政府にはがっかりさせられることばかりつづいてるから……だけではない。夏のあいだ海外でも行われた大飯原発再稼働への抗議アクションをきっかけに、海外に住む日本人の脱原発ネットワーク「よそものネット」を有志で立ち上げた。パリのグループ「よそものフランス」（写真）では10月から毎月１度、地元の脱原発市民団体SNPといっしょに集会やイベントを始めたので、なにかと忙しくなってしまったのだ。 ‥日本の衆議院選挙にあたっては、よそものネットでも「脱原発に１票を」と投票を促し、在外選挙の方法を提示した。あまり知られていないが、1998年の公職選挙法改正まで海外に住む日本人には一切選挙権がなかった。最初は比例代表しか選挙できなかったのを、在外邦人の権利の制限は違憲だと訴訟を起こした市民のおかげで、最高裁が2005年、それまでの公職選挙法を違憲と判定し（地裁と高裁では却下されていた）、2007年からようやく選挙区の投票もできるようになった。

13.1.3 ★　 机の上の空　大沼安史の個人新聞 1.3 「〔ＢＢＣ〕　新年早々（３日付け）「フクシマ」をレポート／　　東京特派員は初冬の浪江町に入った　無人の町は完全にノーマルに見えた　しかし「何も聴こえない！」／　「牛を殺すわけにはいかない」と残留したマサミ・ヨシザワさんは東京の街頭で怒りのマイクを握った　通り過ぎる若者たち……／　本来、「英雄」のはずの「フクシマ・フィフティー」は依然、姿を隠したままだ　その多くがトラウマを抱えている……／　日本政府による被曝棄民の現実の一端　ＢＢＣが新年・明けまして・世界拡散報道」

13.1.3 ★　中國新聞 1.3「原発アンケ５割が減らすべき」　中国新聞社が年頭に当たり実施したアンケートで、原発の在り方について、中国地方の主要企業208社の53・4%が、順次廃炉にして段階的に減らすべきだと考えていることが分かった。前年の調査より9・4ポイント増え、過半数に達した。電気料金上昇などの懸念があるものの、原発縮小を求める声は経済界でも強まっている。福島第1原発事故を踏まえた将来の原発の在り方について「減らし順次廃炉にする」は53・4%とトップ。「即時全廃」は1・9%で前年調査より1・4ポイント増えた。合わせて55・3%が原発の縮小、廃止を支持した。「数を維持、廃炉の場合だけ新設」は32・7%で10・4ポイント減。「原発を増やす」は2・9%で2・2ポイント減った。「減らす」と「即時全廃」の理由(複数回答)については、「原発の安全性を懸念」が84・3%と最多。「再生可能エネルギーで代替できる」33・9%、「世論の理解を得られない」28・7%と続いた。「原発はコストが高い」も13・9%あった。「増やす」と「維持」の理由(同)は「再生可能エネルギーでは代替できない」が71・6%。次いで「電気料金の値上げを懸念」が66・2%だった。原発の減少による電力の供給不安や値上げの影響を、企業は受けやすい。それでも原発縮小を求める声が強まった背景には、安全性への懸念、脱原発を求める世論のほか、太陽光など再生可能エネルギーの急速な普及も影響したとみられる。　※福島県で調査をしたらもっと「減らすべき」という答が増えるでしょう。なのでこれは平均的な数値だと思います。企業とて原発事故があったら生き残れなくなるので当然です。

13.1.3 ★　 世の中の不思議をHardThinkします 1.2「 第2次・安倍政権への期待と不安�@原発利権の復権への警鐘 」　 昨年末から「活断層によるリスク」のみばかりが重点的に報道され、さも「活断層が無ければ原発は安全」というような大手メディアによる「論点の摺り替え」と「刷り込み」が行われているようにも危惧しておりました。 上記のニュースから類推すれば、少なくとも10基以上の原発は、何らかの火災によって過酷事故が起き得る危険な原発と認定されるのでしょう。 ただ、私の視点からすれば、日本においては軽水炉の原発は「固有安全性があり、決して爆発することは無い」という言われていた点や、多重防護の観点など、まさに根本的な課題については、ほとんど大手メディアでは指摘されておらず、このニュースで指摘されている火災の対策など、根本的な課題から見れば、小さな問題だと感じております。 こういった比較的小さな問題を取り上げ、極一部の原発以外は問題無く再稼働できるという世論操作が、霞ヶ関の官僚などの既得権益層によって行われているのかもしれません。 　※マスメディアを取り込んだ問題のすりかえ・矮小化によって世論を操作し、“原発ゼロ”から原発推進へ 時代を巻き戻そうとしています。

13.1.3 ★　 星の金貨プロジェクト 1.3「かつての原発のパイオニア、原子力発電から撤退、風力発電のパイオニアに転身」　（フェリシティ・カラス / アメリカAOLエナジー　12月17日）　全米風力発電協会によれば、この５年間でアメリカ国内の風力発電容量は35％以上増加しました。これはわずかの差で天然ガスに次ぐものであり、原子力発電と火力発電を合わせた数字より大きくなっています。‥しかしアメリカの風力発電業界は2013年に重要な条件である生産税控除が期限切れを迎えることにより、『経済の崖』同様の崖に直面します。 生産税控除が最初に導入されたのは1992年のことでしたが、最初の10年間の操業の間、１kWhあたり2.2セントを控除しました。 しかしこの控除が期限切れとなった３度とも、アメリカの風力発電業界は深刻な打撃を受けました。‥「しかしこの状況は打開できるものと考えています。風力発電市場は、ここ米国内だけではなく、世界的にも大きな需要を生み出していくものとなるでしょう。」‥この20年間で、風力発電のコストは約80％下がりました。 そして最新の調査によれば、場所さえ選べば１kWhあたりたった５セントで、発電することが可能になったのです。 「風力発電業界の中では、もはや補助金から脱却し、自律的にこの産業を発展させることが進むべき身とであるという合意形成がなされつつあります。」　※アメリカの原発メーカーだったGE社の風力発電事業の話で、アメリカの発電業界の傾向がわかります。

13.1.3 ★　 みんな楽しくHappy?がいい♪ 1.3 「比例代表の開票経過をグラフにしてみた（神奈川県・埼玉県・千葉県・山梨県・千葉４区はおまけ）」　開票の途中経過がどんな動きをしているのか見てみたくなって、調べてみました。 東京都などは最終的な結果の数字しか出ていなかったので、中間のデータは見付けられませんでした。 その中で、公表している都道府県もあります。全部をチェックしたわけじゃないのですが、中間のデータがあった４県分 比例代表の政党の開票の流れをグラフにしてみました。‥千葉県は、日本共産党と日本未来の党がぴったり重なり合っています。 全く同じ動きで重なり合っているので、他の地域も見てみたくなりました。 そして埼玉。 埼玉も同じ共産党と未来の党がピタッと重なり合っています。‥グラフにしてみたからって、私には何かが分かる訳じゃないけど、 選挙がきちんと行われている事が立証されないと、 参議院選もやる気なくしちゃうなぁ〜…なんて思っています。 というか、 参議院選までにもっとみんなが分かるような形で開票をするようなシステムになっていて欲しいです。

13.1.3 ★　 机の上の空　大沼安史の個人新聞 1.3「 〔カナダ西海岸・バンクーバーにフクイチ放射能監視サイト〕 「バンクーバー食品放射能モニタリング」が日英バイリンガルで活動開始　同じバンクーバーの「平和哲学センター」とともに、太平洋の対岸から日本政府の被曝隠蔽に対抗！ 」
（参考） バンクーバー食品放射能モニタリング Vancouver Food Radiation Monitoring 　※日英両方の言語で表記されています。

13.1.3 ★　 毎日 1.3「特集:国産エネルギー発掘　膨らむ期待と可能性（その１）」　資源小国と言われてきた日本。だが、最新技術を駆使して探してみると将来有望な資源がたくさん存在することが分かってきた。福島第１原発事故の後、国産の資源を見直す動きが相次ぎ、日本中に散らばる夢の資源への期待が高まっている。 日本は国内資源に乏しいと言われてきたが、昨年は次世代天然ガス「メタンハイドレート」や新型原油「シェールオイル」、銅や亜鉛などを含む海底鉱床などの採取や採掘試験に相次いで成功した。原発再稼働が進まず、火力発電向け燃料の輸入増加に伴う国富の流出が指摘される中、国産エネルギーの開発は急務。コストや技術面の課題を克服して商業化にどうつなげるかが今後の課題になる。‥ 産業技術総合研究所によると、日本近海に存在するメタンハイドレートの推定埋蔵量は、国内天然ガス消費量約100年分。エネルギー自給率が、原発を除けばわずか４％にすぎない日本にとって、「少量でも商業化されれば、（資源輸入の際の）価格交渉カードになる」（松本氏）と関係者の期待が高まる。海底鉱物も「開発ラッシュ」に沸く。昨年８〜９月には、沖縄近海の「海底熱水鉱床」で、銅や亜鉛、レアメタルなどの世界初の採掘試験に成功。同６月には、南鳥島周辺で、エコカーや家電に使われるジスプロシウムやネオジムなどのレアアースが存在する可能性を東大の研究チームが突き止めた。‥植物性プランクトンのミドリムシから、国産の原油や航空機燃料を作り出す壮大な計画が進んでいる。ミドリムシは光合成で作った栄養分を脂肪に変えて体にため込む性質がある。効率的な栽培方法を確立し、2020年ごろまでに原油並みの生産コストに抑えるのが目標だ。

13.1.3 ★　 晴耕雨読 1.3「絶対安全な原発を開発しても、使用済み燃料の最終処分ができないかぎり、原発は止めざるを得なくなる」　田坂広志氏のツイートより。 絶対安全な原発を開発しても、使用済み燃料の最終処分ができないかぎり、原発は止めざるを得なくなる ⇒安倍首相は「新たに作っていく原発は、事故を起こした東電福島第１原発とは全然違う。国民的理解を得ながら新規に作っていくということになる」と新規原発建設容認の考えを示唆（朝日） 今年９月、学術会議は「日本では使用済み燃料の地層処分はできない」と指摘した。 一方、原発の貯蔵プールは平均６年で満杯になる。 その二つの現実を直視するならば、自民党政権と安倍総理、茂木経産相が直ちに着手すべきは、使用済み燃料の数百年の長期貯蔵計画である。 ただし、使用済み燃料の長期貯蔵計画において、直ちに直面する深刻な問題は、どこにその貯蔵施設を建設するかである。 福島事故によって、全国的に廃棄物施設の受入れを拒否する心理が強まっている。 この問題を解決するためには、大胆な法律的措置も検討せざるを得ないであろう。 さらに、使用済み燃料の長期貯蔵計画で必ず検討すべき問題がある。 それは「使用済み燃料の排出総量の上限」をどこに定めるかである。 「捨て場の無いゴミ」を無制限に出すべきではなく、この政策も不可避である。 ただし、この上限によって、原発の稼働可能期間は必然的に定まる。 以上述べた「使用済み燃料の最終処分と長期貯蔵」の深刻な問題は、仮に再処理工場を稼働して、使用済み燃料を高レベル放射性廃棄物に変換しても、全く変わらない。 核廃棄物の最終処分ができないという問題が、原発政策と核燃料サイクル政策のアキレス腱であることは変わらない。　※原子力工学の専門家で菅政権時の内閣官房参与だった田坂氏のツイートです。

13.1.3 ★　 赤旗 1.3「“原発いらない”ロックフェス　３月東京開催 」　脱原発をテーマとした音楽フェスティバル「ＮＯ　ＮＵＫＥＳ　2013」が、今年の３月９、10日に東京都内で開かれることが決まりました。音楽家の坂本龍一さんらの呼びかけで昨年７月に初めて「ＮＯ　ＮＵＫＥＳ　2012」が実現。会場電源は自然エネルギーでまかなわれ、約１万7000人が訪れました。 年末に千葉県の幕張メッセでおこなわれた年越しロックフェス「ＣＯＵＮＴＤＯＷＮ　ＪＡＰＡＮ（カウントダウン・ジャパン）12／13」では、会場内に「ＮＯ　ＮＵＫＥＳ」を紹介するコーナーが設置され、昨年のライブの映像を鑑賞する若者でにぎわいました。 ステージでもミュージシャンが原発の問題に触れる場面がありました。「ＮＯ　ＮＵＫＥＳ　2012」にも出演したロックバンド「アシッドマン」の大木伸夫さんは「自民党は相変わらず原発推進と言ってますが、でも世界は自分の考え方次第でどんどん変わる。それを信じていこう」と呼びかけ、新曲「新世界」を披露。「ソウル・フラワー・ユニオン」の中川敬さんは「原発いらない　再稼働反対　忘るな福島　忘るな東北」と歌い、会場を沸かせました。
（参考） NO NUKES 2013 公式サイト

13.1.3 ★　 朝日 1.3「原発給付金事業、２２年間独占　経産省ＯＢ天下り法人」　原発近くの住民に現金を支給する「原子力立地給付金」制度で、経済産業省OBが天下っている財団法人「電源地域振興センター」(東京)が、給付金の交付事業を22年間独占して自治体から請け負ってきたことが朝日新聞の調べでわかった。センターは交付実務を電力会社に再委託し、2010年度で約3800万円の差益をあげ、OBらが役員報酬を得ている。給付金は、国が電気料金を原資に原子力関連施設の立地自治体と周辺自治体に払う「電源三法交付金」の一部。朝日新聞が関係する14道県に取材したところ、いずれの自治体も住民への交付事業をセンターに請け負わせてきた。12年度から事業者の決定を公募に切り替えたが、14道県とも応募したのはセンターだけだったという。センターは、事業の計画作りや道県への実績報告などを除き、給付額の計算や払い込みなどの交付事務を電力会社に再委託している。自治体から受け取る補助金と、センターが負担する事業費の差額は、10年度決算で約3800万円だった。理事長は、1990年の設立から4代続けて経産省(旧通産省)OBが就任し、現職の新欣樹理事長(09年7月就任)は元中小企業庁長官。公表資料によると、理事長は常勤で年収1658万円と規定されている。 会長は、電気事業連合会の八木誠会長(関西電力社長)が務めている。非常勤の理事には電力会社や原発メーカーの役員が名を連ね、46人の職員のうち15人が電力会社からの出向だ。 　※こんなふうに原発マフィアが甘い汁を吸ってる現場はまだまだたくさんありそうです。一つ一つ潰して行く必要があります。

13.1.3 ★　 tamura yukio　選挙に行こう！ ?@rockytamura のTwitter 1.2「7月は参議院選挙がありますね。原発再稼働を選挙の争点にさせたくない意図が見え見え（｀Δ´）"@Genpatsu_News_G: 原発安全審査 “７月まで行わない” - NHK http://bit.ly/W0w3tW #genpatsu" 」
（参考）NHK 1.2「原発安全審査 “７月まで行わない” 」　 国の原子力規制委員会の田中俊一委員長は、ＮＨＫのインタビューに応じ、全国の停止中の原発について「基準ができないと審査のよりどころがない」と述べ、運転再開の前提となる安全審査は、安全基準ができることし７月まで行わないという考えを示しました。 全国の原発は、福井県の大飯原発の２基を除く48基が停止したままで、原子力規制委員会が、運転再開の前提となる安全審査を、いつ始めるのか注目されています。規制委員会の田中委員長はＮＨＫのインタビューに応じ、停止中の原発について「基準ができないと審査のよりどころがない。相談に乗ることはあっても、『審査』というプロセスに入ることはできない」と述べ、安全審査は安全基準ができることし７月まで行わないという考えを示しました。

13.1.3 ★　 毎日 1.1「訃報:日本国憲法起草のベアテ・シロタ・ゴードンさん死去」　第二次世界大戦後、ＧＨＱ（連合国軍総司令部）民政局員として日本国憲法の男女平等などの条項を起草した米国人女性、ベアテ・シロタ・ゴードンさんが昨年12月30日、膵臓がんのため、ニューヨーク市内の自宅で死亡した。89歳だった。親族が毎日新聞に明らかにした。ゴードンさんは生前、「日本の憲法は米国の憲法より素晴らしい。決して『押しつけ』ではない」と主張し、９条（戦争放棄）を含む改憲の動きに反対していた。親族は、故人への供花をする代わりに、作家の大江健三郎さんらが設立した「９条の会」への寄付などを呼びかけている。‥ニューヨークで米タイム誌に勤務していたころ、日本に残った両親の無事を知ってＧＨＱの民間人要員に応募、45年に再来日した。25人の民政局員の中では最年少の22歳だった。憲法起草委員会では人権部門を担当。10年間の日本生活で、貧しい家の少女の身売りなどを見知っていたことから、女性の地位向上を提案。14条（法の下の平等）や24条（両性の平等）に反映された。米国に戻った後もしばしば講演などで来日。00年５月２日には国会の憲法調査会で意見陳述し、「日本国憲法は世界に誇るモデルだから50年以上も改正されなかった。他の国にその精神を広げてほしい」と訴えた。　※こんな方がいたんですね。恥ずかしいことに知りませんでした。冥福をお祈りするとともに、彼女の精神が忘れ去られないようにしたいと思います。　

13.1.3 ★　 DAILYMOTION 「 それでも、歌いたい　〜福島･南相馬　少女合唱団〜」　 NHK・ワールドプレミアム　2013.1.1。 今年の夏、被災地の小さな合唱団がローマへ渡り、法王との謁見を果たしました。福島県南相馬市の中・高生の女声合唱サークル「ＭＪＣアンサンブル」です。去年の震災後、メンバーは避難でバラバラになり存続が危ぶまれましたが、「故郷で歌い続けたい」という思いから活動を再開。その姿は多くのメディアで伝えられ、「被災地の合唱団」として一躍脚光を浴びました。そして、国内外の様々な舞台に招かれるまでになりました。しかし、震災から２年目、少女たちは被災地を背負って歌うことを重荷に感じるようになり、何のために歌うのか、自問し始めました。番組では、ＭＪＣアンサンブルの５ヶ月にわたる取材を通して、被災地の10代の素顔を見つめました。　※南相馬市の女子中高生による合唱団を追ったドキュメンタリー番組です。