東北関東大震災・福島原発事故関係 情報リンク

2012.10.23

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12.10.23 ★  みんな楽しくHappy?がいい♪ 10.23「「チェルノブイリ事故以外の説明はあり得ない」ダウン症・奇形・がん死亡率〜隠されていた真実のデータ〜アレクセイ・ヤブロコフ博士(動画・内容書き出し)」 死亡率、罹患率、 同じグループのそうした状況を見るわけです。 これは事故の起きる前と後を見るわけです。 同じ人たちを見ていきます。 事故の前後同じ人たちを見るわけです。 それをやる事によって客観的な結果が出る筈です。 また、全体的な汚染に対する客観的な全体像が出る筈です。 どうなのか?というと、 これは癌だけではなくて、全ての身体のシステム、系統、 これがチェルノブイリの後にマイナスの影響。 内分泌系であったり、循環器系であったり、 呼吸器系であったり、泌尿・生殖器系の器官、すべて影響を受けているわけです。‥1986年7月以降、どうしてこのような形で急激にダウン症が増えるのか? チェルノブイリの事故です。 ストロンチウム、セシウムなんです。ウランなんです。 他の説明はあり得ません。 これはチェルノブイリの事故なんです。そのせいでこうなったんです。‥また、先天的な奇形。 この話を避ける人が多いんですけれども、私は大きな声で言いたいと思います。 次の写真、これはきっと目を覆うかもしれませんけれどもお見せします。 これは本当に見なくちゃいけない事なんです。 放射能汚染が起きた時にそのあとどうなったか?という事は見なければならないんです。 避けてはなりません。 また、実際の歳よりも生物学的年齢が、被ばくによって早く老化してしまうということ。 これは歳が実際の年齢よりも3〜4,5歳上に見える。 また、変異が、また多重疾患、一人の人が複数の病気にかかることもあります。

12.10.23 ★  北海道新聞 10.23「再稼働見通し立たぬが… 泊原発に新核燃料24体 北電搬入「計画通り」 」  北海道電力は22日、全3基が停止している泊原発(後志管内泊村)の2号機(出力57万9千キロワット)と3号機(同91万2千キロワット)での発電に用いる新たな核燃料の集合体計24体を同日までに搬入したと発表した。今年3月に策定した計画に基づくもの。北電は「再稼働に備えるため」と説明するが再稼働の見通しは立っておらず、地元自治体や道民から疑問の声も上がりそうだ。 ※伊方原発もそうらしいですが、なんとしても再稼働させたいという電力会社の思惑です。

12.10.23 ★  福島民友 10.23 「「住み続けたい」6割強 福島大が県民アンケート」 東日本大震災と東京電力福島第1原発事故を受け、健康への影響がないと確認された場合を含め県民の6割強が「住み続けたい」と考えている一方で、自分の子どもが大人になっても「県内にとどまってほしい」と考えているのは3割強にとどまることが22日、福島大の県民アンケートで明らかになった。  同大のうつくしまふくしま未来支援センターの山川充夫センター長と丹波史紀地域復興支援担当マネジャーが22日、福島市で記者会見し、調査結果を発表した。‥成長した子どもの県内居住については「ぜひとどまってほしい」が5.8%、「可能な限りとどまってほしい」が10.1%、「できればとどまってほしい」が16.1%にとどまった。しかし「福島を離れることを推奨する」(10.6%)、「福島を離れても仕方がない」(45.7%)は半数以上に上り、子どもには県内居住を勧めない実態が分かった。

12.10.23 ★  47NEWS 10.22 「 浜岡再稼働の県民投票65%賛成 市民団体、2千人ネット調査」  市民団体「原発県民投票静岡」は22日、静岡県内の20歳以上の男女2202人を対象に、中部電力浜岡原発再稼働の是非を問う県民投票に関するインターネット調査を行った結果、65.5%が実施に賛成したと明らかにした。反対は25.3%だった。団体側は「これが民意。投票を実施してほしいと思っている県民が多いのは明らかだ」と訴えている。団体によると、調査は東京のIT関連企業に委託して18〜21日に実施。この企業のモニターになっている静岡県内の男女を無作為に抽出した。

12.10.23 ★  村野瀬玲奈の秘書課広報室 10.23「日本が核の非合法化を望まないことを悲しむ」 日本国の悲しい外交的行動を記憶のために記録。「●47NEWS(よんななニュース) 日本、核非合法化署名を拒否 国連委の16カ国声明案」 福島原発事故のような大規模な核事故を起こしておいて、その被害の収束もできず、日本国の住民は核の被害を受け続けているのに、核の非合法化を拒むというのは、日本はまた核事故を起こす可能性を残しますよという宣言に等しいと思います。 その理由が『日本は米国の核戦力を含む「抑止力」に国防を依存する政策をとっているため、核の非合法化を目指す声明案に賛同すれば、論理上、政策的に整合性が取れなくなること』であるというのは、まず第一に、日本には主体性がないということを露骨に示しています。

12.10.23 ★  NEWSポストセブン 10.23「すでに与党になると予測か 財務省幹部が安倍晋三氏自宅訪問」 民主・自民両党は、臨時国会の開会時期、特例公債法案、さらには解散の確約と、激しい攻防戦を繰り広げているかのように見える。が、それは見せかけにすぎない。この2大政党は“敵失”を罵り合うことで、自らの足下がガタガタなのを何とか目立たせないようにするのに四苦八苦している。内情を知る政治記者と議員秘書が「お寒い内情」を暴露する。  政治部記者A:すごいのは財務省の“安倍詣で”。まだ総裁選のさなかで、「決選投票で安倍総裁」という見通しが出始めていた時期、安倍邸に夜回り取材に行くと、マンションの前で中年のおじさんが待っている。よく見ると、財務省の田中一穂・主税局長だった。安倍氏の周囲には増税より経済成長を重視する上げ潮派の議員が多いから、総裁になる前からレクチャーに来ていたのだろうが、税制のトップである主税局長が自ら夜回りするなんて聞いたことがない。  自民党秘書B:確かに官僚は掌を返して自民党に擦り寄ってきた。野党になってから3年、一番悲哀を感じたのは、役所から政策や法案の説明に来るのが課長補佐クラスに降格し、簡単なペーパーをおいていくだけだったこと。それが今は最低でも課長、党の幹部には局長クラスが直接、「ご説明」といってくる。もう政権復帰したような扱いだ。

12.10.23 ★  赤旗 10.22「細野氏「再稼働」を明言  鹿児島補選 自民公認も川内原発容認」 九州電力川内原発を抱える衆院鹿児島3区補選(28日投票)は21日、原発再稼働反対を訴える日本共産党の候補以外の全陣営が原発再稼働を唱える状況になりました。国民新党公認・民主党推薦の候補の応援に駆けつけた民主党の細野豪志政調会長は同日、薩摩川内市内の街頭演説で「川内原発は厳しく安全確認して、確認できれば再稼働させていただきたい」と明言しました。風力やバイオマス発電など「エネルギー革命」を唱えましたが、「1、2年でできない」と語りました。自民党公認・公明党推薦の候補も、薩摩川内市内の街頭演説で「いつになったら再稼働するのか見えない。そのことが地域の経済に大きな暗雲を投げかけている」と事実上原発再稼働を主張。自民党鹿児島県連会長の森山裕衆院議員も「われわれは『脱原発』の方向性だが、今日、明日に脱原発ができるわけではない。地域のご理解をえて、安心・安全なものは再稼働させていただくのが現実的だ」と訴えました。国民新党公認・民主党推薦候補も自民党公認・公明党推薦候補もともに16日の告示第一声では、再稼働について何も語っていませんでした。 ※民主党も本性を表してきたようです。

12.10.23 ★  ゲンダイネット 10.20「小沢一郎 ドイツ視察終了」 小沢一郎代表ら「国民の生活が第一」の3日間(移動日除く)にわたるドイツ視察が19日終了した。3日目は、ドイツ南部のバイエルン州にある再生可能エネルギーで全電力をまかなっているメルケンドルフと、原発立地自治体のエッセンバッハを訪問した。ドイツは「2022年の原発ゼロ」を決めている。そうなると原発立地自治体は、税収や雇用が減るなどの影響を受ける。しかし、そんな自治体の首長でさえも、もはや原発にはこだわっておらず、太陽光発電施設の設置や別の企業誘致で脱原発を乗り切る方針に、すっかり頭を切り替えていた。3日間の視察を終えて小沢代表は、「我々の脱原発の主張に裏づけが得られた」と強調したうえでこう語った。 「福島の事故でドイツ人の原発に対する意識が変わった。ところが当事国の日本では、特に政治、行政、経済界でその意識は変わらず、我々の主張は少数派だ。ドイツ人は驚いていたと思う。原発事故のあった福島を抱える日本だからこそ、早く国策として脱原発を決めるべきだ」

12.10.23 ★  Buisiness Journal 10.20「 「止められないからNG」(裁判所)だった原発は、なぜつくられた?」  前回記事では、福島第一原発事故の、原子炉建屋爆発までの経緯について説明させていただきましたが、その調査を行っている最中に、「いったん暴走してしまった原発は、原則として止める手段がないのに、なぜ我が国は、そんな危ないモノの建造を認めているのだろう?」と不思議になってきました。‥原発が現実に危険であることは、もはや論じるまでもありません。そもそも、特許庁が原子炉の発明に対して特許権の付与を拒絶していますし、裁判所もその判断を支持しています。‥つまり、「原子炉の発明」は、我が国の特許法に基づき、行政と司法当局により特許発明とすることを拒絶され、未完成発明と認定されているのです。

12.10.23 ★  Buisiness Journal 10.23「取次大手トーハン、書店への原発関連新刊本の配本を拒否!?」 ある出版物の販売が制限されるような事態が起きている。それは、公序良俗に反するものでもなければ、著しく公共の利益を損なうような刊行物でもない。原発の問題について追及した書籍に対してなのである。事件となった刊行物は、鹿砦社から発行された、『タブーなき原発事故調書〜超A級戦犯完全リスト』(鹿砦社特別取材班・編著)である。その内容は、第一部が東電元社員をはじめ、原発問題に積極的に取り組んでいる人々のインタビュー。続いてメインとなる第二部では、「福島原発事故・超A級戦犯26人」と称して、東電の経営幹部やいわゆる御用学者たち、原発推進派の政治家や財界人、労組関係者などを厳選し、それらの発言や行動について詳細かつ具体的に紹介している。そのうち勝俣恒久・元会長など6名に対する突撃インタビューも収録されている。そんな同書の発行に際して、出版元である鹿砦社に対し、「取次」と呼ばれる出版取次会社各社が「配本の取り扱いを拒否する」と通告してきたのである。当初、取次各社は「同書を配本する」としていたが、発行の段となって態度を一変させたのだ。

12.10.23 ★  小出裕章 (京大助教) 非公式まとめ 10.23 「9月11日 「日本国家の財政が破綻しようとなんだろうと福島の人を逃がすべき。日本は戦争で負けたって生き残れる。国家ってそうゆうものなわけです」小出裕章」(動画有り) 2012年9月11日 に行なわれた、座間宮ガレイさんをはじめとするブロガー達と小出裕章さんとの温泉オフ会『9.11 小出さんと温泉だら飲みオフ』の中継録画が you tube にて配信されましたので、このブログでも共有させていただきます。

12.10.23 ★  Actio 10.23「原発賛成派と反対派真っ向から論戦 国民投票の実施を求める市民グループが開催」 原発をどうするか――この大問題について主権者が実質的な決定権を握るための国民投票実施を求める市民グループが9月8日、公開討論会を開催した。2回目の今回は原子炉工学の専門家が持論を展開、参加者との質疑応答にも積極的に応じた。後藤政志氏は「事故を起こしたMARKT型は格納容器自体の容量が小さすぎて弱く、圧力上昇時には放射性物質の放出が避けられない。このプラントは稼働を認めるべきでない。フィルタがあればよかったという問題ではない」と口火を切った。‥「安全性の向上追求は永遠に続くが、再稼働問題は電力需要逼迫の問題。フィルターをつけるまで再稼働するなというのは違う」との奈良林氏の発言には興奮気味の声も飛び交い、議論は白熱。司会を務めるマエキタミヤコさんの巧みなかじ取りにもかかわらず、予定時間を大幅に超えての閉会となった。

12.10.23 ★  毎日 10.23「福島原発告訴団、告訴人募集で講演会 4カ所で24、26日 /静岡」 東京電力福島第1原発事故に絡み東電旧経営陣らの刑事責任追及を目指す「福島原発告訴団」の静岡支部は24日と26日、告訴人募集のための講演会を県内4カ所で開く。福島県郡山市から富士宮市に避難してきた同支部の長谷川克己代表が、同県の現状などを話す。静岡県内で1000人の告訴人を募る目標を立て、これまでに約450人が集まったという。24日は午後6時半、伊東市和田の市観光会館で。26日は午前10時、藤枝市高柳の高洲公民館▽午後2時、吉田町片岡の片岡会館▽午後7時、牧之原市静波の総合健康福祉センターさざんか−−で。問い合わせは長谷川さん(090・9158・5371)へ。

12.10.23 ★  ロイター 10.23「米ドミニオンのキウォーニー原発が廃炉へ、天然ガスに押され買い手なく」 米電力大手ドミニオン・リソーシズ(D.N: 株価, 企業情報, レポート)は来年、米ウィスコンシン州にあるキウォーニー原子力発電所を閉鎖する。 米国のシェールガス生産が急増し、価格が下落したことで、石炭火力発電所の閉鎖に続き、原子力業界にも影響が出始めている。より小規模で使用年数がより長いキウォーニー原発が最初の標的となった。 天然ガスとの競争に敗れて閉鎖に追い込まれる原発が今後さらに増えるとの見方が出ている。キウォーニー原発は1974年に商業運転を開始。2011年4月から売りに出されていたが、2033年までライセンスが更新されたにもかかわらず、買い手は見つからなかった。 ※アメリカのように純粋に経済性を考えれば原発に競争力はなく滅びる運命にあります。日本では国策として国民の税金で原発を維持しようとしています。

12.10.23 ★  毎日 10.23 「 放射性セシウム:ソバ、ナメコから基準値超 岩手県が出荷自粛要請」 岩手県は22日、一関市の旧興田村で生産されたソバから国の基準値(1キロ当たり100ベクレル)を上回る250ベクレルの放射性セシウムが検出されたと発表した。農産園芸課によると、ソバの基準値超過は初めて。県は今年産のソバについて、検査が終了するまで出荷を自粛するよう8月21日付で全県的に要請していたが、一関市と関連団体「いわい東農業協同組合」に対し22日、出荷自粛の継続を要請した。また、林業振興課も同日、陸前高田市で露地栽培された原木ナメコから基準値を超える280ベクレルの放射性セシウムが検出されたとして同市に出荷自粛を要請した。

12.10.23 ★  毎日 10.23 「原子力規制委:4原発30キロ超も高線量 過酷事故試算」 東京電力福島第1原発と同様の事故が起きた場合、東電柏崎刈羽原発(新潟県)や関西電力大飯原発(福井県)など4原発では、半径30キロを超える地点でも事故後1週間の積算被ばく線量が100ミリシーベルトに達することが22日、原子力規制委員会の試算で分かった。ほかの2原発は中部電力浜岡原発(静岡県)と東電福島第2原発。柏崎刈羽は約40キロにまで及ぶと予測している。原発から半径30キロは、規制委が策定中の原子力災害対策指針で、事前に事故に備えて対策を取るべき「原子力災害対策重点区域」に指定する範囲として示した目安。 ※30kmではまったく足りないことを示していますが、それでは規制委はどうするんでしょう。

12.10.23 ★  東京 10.23 「 オフィスビルでガス発電 東京都が本格調査 」  東日本大震災を受け、災害に強く環境にやさしいオフィス街をつくろうと、東京都は、数棟のビルごとにガス発電して、電気需給を調整する仕組みの本格調査に乗り出した。十年後の建設を目指し、本年度末には開発事業者の参考になるよう、実現可能な運営の主体や方法を提案する。千代田区の大丸有地区(大手町・丸の内・有楽町)のオフィス街をモデルに、三菱地所と共同で調査する。東京電力に頼らず、ガス発電や自然エネルギーを活用して災害時の電源を確保し、二酸化炭素の排出量を減らす狙い。‥今月始まった詳細調査では、運営組織としてビルの開発事業者、ガス発電で発生した排熱を活用する熱供給事業者、電気の不足分を提供・調達する特定規模電気事業者(PPS)が一体となった会社を想定し、各事業者の役割分担を検討する。テナントの電気使用量の把握や、逼迫時の節電要請を誰がどのように担うかもテーマとなる。太陽光発電など自然エネルギーの使用率を上げながら、採算がとれる運営方法をシミュレーションする。

12.10.23 ★  東京 10.23「「安全宣言」で地震の被害拡大 伊学者ら7人に禁錮6年判決」 多数の犠牲者が出た2009年のイタリア中部地震で、大地震の兆候がないと判断し被害拡大につながったとして、過失致死傷罪に問われた同国防災庁付属委員会メンバーの学者ら7人の判決公判が22日、最大被災地ラクイラの地裁で開かれ、同地裁は全員に求刑の禁錮4年を上回る禁錮6年の実刑判決を言い渡した。地震予知の失敗で刑事責任が争われる世界的にも異例の事件。同地震では309人が死亡、6万人以上が被災した。イタリアの刑事裁判では判決理由は後日開示されるため、裁判所の判断の詳細は不明。被告側は控訴する方針を明らかにした。  ※行政はもちろんですが学者やマスメディアにもこういった場合、責任が問われて当然です。

12.10.23 ★  原発いらん!被曝させるな! 11.11関電本店1万人大包囲  唯一原発を再稼働させた関西電力と、土壇場で再稼働を容認し、震災がれき受入れで、被曝強要政策の先陣を切り、11月の試験焼却狙う大阪市長・橋下徹を叩く大集会をやります。原子力推進勢力の暴挙を粉砕しましょう。ご賛同とご参加を呼びかけます 呼びかけ 11.11関西行動実行委員会 (呼びかけ人代表 小林圭二・京大原子炉実験所元講師) 日時)2012年11月11日(日) 午後2時から 集合・集会―西梅田公園(大阪市北区梅田2丁目) 午後3時から午後4時30分 関電本店大包囲行動 (関電本店・周囲)

12.10.23 ★  NONベクレル食堂  山水人関係者のろくろーくんが京都・岩倉にオープンしました。食品放射線スクリーニングシステム CSK-3iで測定したものだけを使い 、 安心してお食事を楽しんで頂くというコンセプトの食堂です。月曜定休 OPEN 11:30 CLOSE 22:00  ランチタイム 11:30〜15:00 駐車場有り 最寄り駅は叡電・岩倉駅、地下鉄・国際会館駅 食品主体の持込み測定も11月頃から始動します。御予約、お申し込み方法については順次、当ウェブサイト、FB、twitter等でお知らせ致しますので、御期待下さいとのこと。

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