12.09.29 ★ 暗黒夜考〜崩壊しつつある日本を考える〜 9.29「「厚生年金基金の毀損」＆「原発事故捜査開始」 〜国家権力に不都合な情報は深夜に報道される〜」 ネット配信記事において「国家権力にとって不都合な情報は深夜に報道される」ということは日常茶飯事であるが、今回取り上げた２つの記事内容はまさにこの”悪質”な法則が用いられた典型的なものであろう。‥同じく深夜2時30分という”空き巣狙い”的時間帯に時事通信より配信されているのが、検察による福島第1原発事故を巡る捜査開始という記事である。
フクシマ原発事故に関する政府・経産省（保安院）・東電らの一連の対応については、当初より、隠蔽に隠蔽を重ねられて嘘偽りだらけのものであり、その結果、多くの国民を無駄に大量被爆させたという事実は、決して許されることのない”大罪”であり、立派な”刑事犯罪”であろう。
事故当初より、ネット上にて「東電への立ち入り捜査」を即時に行なうべきとの意見が多数提起され、本ブログでも同様のコメントを繰り返してきたが、事故発生から１年半以上が経過した今になってようやく検察当局が捜査に乗り出すというのであるから”お話にならない”とはこのことであろう。
証拠保全という観点に立てば、本来であれば、事故後速やかに様々な関係資料を押収すべきものを、検察当局は、むざむざと１年半も”証拠隠し”の猶予を政府・経産省（保安院）・東電らに与えたのである。
実際、以前のエントリーにてコメントしたとおり、東電は原発事故直後のテレビ会議映像を都合のいいように編集したものを開示するに留まり、保安院に至っては、先日発足した「原子力規制委員会」への引継ぎ資料を大量紛失（事実上の証拠隠滅）をする始末である。
検察当局による捜査開始の遅れは、このような身勝手な証拠の隠蔽工作を幇助したと断じてよいであろう。
12.09.29 ★ 田中龍作ジャーナル 9.29「【官邸前金曜集会、半年】~前編~ 原発ゼロ求める民の声はどこへ」 「原発要らない」「再稼働反対」…毎週金曜夕、市民たちがどこからともなく集まり、国家の中枢に向かってシュプレヒコールをあげる。官邸前の抗議集会（主催：首都圏反原発連合）が始まってから28日で半年が経つ。
第一声をあげたのは3月29日。陽が落ちると途端に冷たくなる春先の風が体温を奪うなか、約400人が集まり野田政権の原発推進政策に抗議の声をあげた。組織動員もなくネットや口コミで呼びかけ合った人々が官邸前に集まったのだ。‥「半年もやっているということは喜ばしいことではない。原発が動いているということだからだ。だが、多くの参加者がここに集まり続けているということは凄いこと」。主催者のひとりミサオ・レッドウルフさんは感慨深げに話す。‥脱原発を求める人々の気持ちとはウラハラに事態は悪化している。野田政権は精神論だけで安全性を謳い、原発ゼロを簡単に引っ込めた。「意見聴取会」「パブコメ」で「ゼロシナリオ」が圧倒的な割合を占めた民意は、どこに行ったのだろうか？
官邸前の金曜集会が始まって半年が経ったこの日、電源開発は大間原発の建設工事を再開すると発表した。
12.09.29 ★ 日々雑感 9.28「【癒着】最高裁判所が電通⇒新聞社に4年で広告費25億円。実勢取引価格を大幅に超える額を支払っていた【読売、毎日、朝日＝世論誘導】」 最高裁から電通など広告３社に４年間で約25億円の税金が広告費として支払われていたことが、情報公開で入手した資料により明らかになった。
その大半が、偽装部数を含む「ＡＢＣ部数」に準じて、各新聞社に実勢取引価格を大幅に超える、ほぼ定価通りの高額な「言い値」で支払われており、その最高額は、読売に対する年間約１億円（4年で計3億8,961万円）だった。読売が過去10年で広告収入を半減させたことからも明らかなように、実際の取引相場からはかけ離れており、入札ではなく随意契約または談合とみられる。国の借金が１千兆円を超えるなか、日本の最高権力の１角である最高裁自らが、国民の税金を広告会社や新聞社にとめどなく無駄遣いし、癒着を深めていた。政治はこの無駄遣いを容認し、事業仕分けの対象にもしていない。
12.09.29 ★ フランスねこのNews Watching 9.29「IAEA、原子力発電量の将来予測を下方修正／ルモンド紙（9月28日）」 国際原子力機関（IAEA）は全世界における将来の原発建設と原子力による総発電量に関する予測を下方修正した。2012年現在での全世界を合わせた原子力による総発電量は計370ギガワット。IAEAは2011年の段階で、2030年時点での原子力発電量が501〜746ギガワットに増加すると予想していたが、今回456〜730ギガワットへの増加に下方修正した。
12.09.29 ★ 日経 9.29「仏アレバＣＥＯ「原発、三菱重工と海外開拓」 」 フランスの原子力大手アレバのリュック・ウルセル最高経営責任者（ＣＥＯ）は日本経済新聞とのインタビューに応じた。同ＣＥＯは原子力による世界の発電能力は東京電力福島第１原子力発電所の事故後も新興国を中心に拡大が続き、2030年までに約1.5倍になるとの見通しを示した。成長が見込める中東やアジアなどで三菱重工業と引き続き協力して市場開拓を進めるとも語った。主なやりとりは次の通り。‥「アレバは三菱重工業と協力して海外での原発売り込みを図っている。日本政府の方針で、この関係が変わることはない。ヨルダンやベトナムで事業を進めたい。次世代原子炉の『ＥＰＲ』は仏中フィンランドの３カ国に建設中。発電所の建設・運転から再処理までパッケージで売る」
12.09.29 ★ ずっとウソだった 9.29「東京電力福島第1原子力発電所の作業員1名が放射線業務によるガン発症。日本経済新聞のニュースに紛れ込んだ重大情報。 」 放射線業務の労災申請の目安についてのニュースの中に、非常に重要なニュースが！！「放射線業務でがん発症、労災認定に目安 厚労省公表（日本経済新聞）」‥「また同省は福島第１原発事故の復旧作業にあたった作業員から、がんを発症したとして、今月、労災申請があったと明らかにした。同原発の作業員が、東日本大震災以降にがんで労災を申請するのは初めてという。」これは非常に重要なニュースです。
本当は独立して別枠のニュースとして取り上げる必要があったのではないでしょうか。もう一つはコチラ。「厚労省、放射線業務従事者に発症したがんの労災補償目安まとめる（FNN）
」 ‥「放射線業務によるがん発症の労災請求をめぐっては、東京電力福島第1原子力発電所の作業員1人からも労災請求が出されている。」コチラの情報では、東京電力福島第1原子力発電所の作業員の労災請求は1名とあります。
こういったニュースは具にチェックして、情報をきちんと見る必要があるようでうす。
12.09.29 ★ 原発危機を考える 9.29「大間原発〜プルトニウムとの因縁」 政府の言う「原発ゼロ」が「嘘八百」なのは初めから分かっていましたが、早々と原発の新設を認めるというのには驚きます。それが大間原発というのはある意味象徴的です。‥この原発の最大の問題は「フルMOX」燃料を使った原子炉だということです。MOX燃料というのはウランとプルトニウムを混ぜて作った燃料です。と言うよりウランの代わりにプルトニウムを使う燃料です。‥大間原発ではこれを100％MOXにした商業用としては世界初のフルMOX原子炉です。重さにして6.1トンのプルトニウムが使われます。初めからまさにプルトニウム満載の原子炉なのです。‥非常に放射能毒性が強く、取り扱いも難しく、しかも原爆の材料にもなるという厄介なプルトニウムをどうしてわざわざ原子力「発電」に使うのでしょう？‥大間原発は電気を作るために必要なのではなく、プルトニウムを使うために必要なのです。だから電力消費地から遠くはなれた本州最北端に作られるのです。すでに電力は原発なしでも足りることが実証されても、なお大間原発を作る必要性はプルトニウム利用しかありません。
12.09.29 ★ 語られる言葉の河へ 9.29「
【原発】子どもや女性は福島から避難を 〜「核戦争防止国際医師会議」勧告書〜」 （１）このほど、ティルマン・ラフ・メルボルン大学準教授／「核戦争防止国際医師会議」共同代表ら30人の医師・学者が福島県を視察し、その後、勧告書を発表した。
「年間１ｍＳｖ以上の被曝をしている子どもや妊娠可能期の女性に対する移住支援」等を求める、と。
（２）ヘレン・カルディコット博士（オーストラリア）（「核戦争防止国際医師会議」の母体、「社会的責任を果たす医師団」の創立者）も、８月に、「放射能汚染下における日本への14の提言」を発表した。
「高線量放射能汚染地区にまだ居住しているすべての人々、特に子ども、妊婦や妊娠が可能な女性は、ただちに日本国内の放射能汚染がない場所へ避難してもらうべき」だ、と。
カルディコット博士は、
（ａ）日本国内全土の土壌・水の放射能検査の実施。
（ｂ）放射能を帯びたゴミ・ガレキの焼却の無条件禁止。
なども求めている。
しかし、政府は今も勧告をすべて無視している。「計画的避難区域」を年間20ｍＳｖに達するおそれがある区域と設定し、それまでは「居住は安心」として、子どもや妊婦の避難を拒否している。
（３）福島県内の子どもの健康悪化が懸念される。
福島県が実施している18歳未満の全県民甲状腺検査では、嚢胞・結節ができて何らかの異常が認められる割合は、次のように上昇している。これらの数値は、他県平均の40〜50倍に達する。
今年３月発表････35.8％
今年８月発表････43.6％
さらに、８月の二次検査で、１人に甲状腺癌が初めて発見された。18歳未満の甲状腺癌はきわめて珍しい。
12.09.29 ★ 朝日 9.29「ＪＣＯ臨界事故の教訓生かされず ／茨城」 ２人の死者と667人の被曝者を出した「ジェー・シー・オー」（ＪＣＯ）臨界事故から30日で13年。原子力行政の不備も露呈したあの事故の教訓は、その後どう生かされ、「フクシマ」を迎えるに至ったのか。当時の原子力安全委員長、佐藤一男さん（79）は「業界の慢心が改まらず、福島第一原発事故につながった」と述べた。‥当日、科学技術庁（当時）が入る庁舎の６階に安全委があった。発生から１０時間後、４階に政府の事故対策本部が置かれたが、そこから情報が来ない。我々は本部が設置されたこともしばらく知らなかった。情報の管理と伝達という事故時の態勢づくりがまったくできていなかった。現地で陣頭指揮を執ったのは、本来は指揮命令権のない安全委の１人。収束作業の中心となったのは、日本原子力研究所と核燃料サイクル開発機構（共に現日本原子力研究開発機構）の専門家たちだった。現場の判断でなんとか乗り切れた。‥安全委は国家行政組織法上の「８条機関」。首相への勧告権は持つが、公正取引委員会などの「３条機関」に比べ処分などの執行権はない。この弱みがあらわになったのが1979年のスリーマイル島原発事故だ。安全委は国内の同型原子炉の運転を停止させる勧告を出そうとしたが、通商産業省（当時）は「そんな命令を出せる根拠はない」と反対した。結局、電力会社にお願いして「自発的」に運転をとめてもらった。
12.09.29 ★ DAILYMOTION「朝まで生テレビ 2012.9.29 激論！〜原発ゼロ社会の検証（1）」 テレビ朝日、生放送の討論番組から。
司会：田原総一朗
パネリスト：
福山哲郎（民主党・参議院議員）
柴山昌彦（自民党・衆議院議員）
飯田哲也（環境エネルギー政策研究所所長、大阪府市特別顧問）
池田信夫（経済学者）
澤昭裕（NPO法人国際環境経済研究所所長）
澤田哲生（東京工業大学原子炉工学研究所助教）
須黒奈緒（緑の党共同代表、東京・杉並区議）
田坂広志（多摩大学大学院教授、元内閣官房参与）
野村修也（中央大学法科大学院教授、国会事故調委員）
原田裕史（首都圏反原発連合メンバー）
Misao Redwolf（首都圏反原発連合メンバー）
吉岡斉（九州大学副学長、政府事故調委員）
（関連）「朝まで生テレビ 激論！〜原発ゼロ社会の検証（２）」
（関連）「朝まで生テレビ 激論！〜原発ゼロ社会の検証（３）」
12.09.29 ★ 時事 9.29「医療費免除、福島打ち切りへ＝２６市町村、国負担終了で−被災３県、岩手・宮城継続」 東日本大震災で、国民健康保険に加入する一部被災者を対象としていた国の医療費全額負担措置が、東京電力福島第１原発の警戒区域などを除き、９月30日で終了する。10月以降、自治体側が金銭的な負担をして同措置を実質的に継続する市町村には、国が来年３月末までの期限付きで免除額の８割を補助するが、福島県では26市町村が財源不足のため、免除打ち切りを決めた。岩手、宮城両県では全市町村が免除を継続する方針で、福島の被災者からは「同じ被災地なのに不公平」との声が上がっている。宮城県は、免除額の残り２割を負担し、市町村の負担をゼロにする。来年３月までの半年間で約12億円の支出が見込まれるが、「内陸に避難している被災者もおり、県内で医療費負担にばらつきがあってはまずい」（国保医療課）と判断した。 ※放射能の影響を最も受ける福島が先に打ちきりとはおかしな話です。国と東電が永久に補償すべきです。
12.09.29 ★ YOUTUBE「Occupy By Bicycle 」 2012.9.28 国会議事堂前
反原発！チャリンコ
12.09.29 ★ 東京 9.29「原発「イラナイ」 アート展で発信 根津のギャラリー」 絵本作家のスズキコージさんがチェルノブイリ原発事故の被災地の写真を材料にコラージュした作品展「ゲンパツイラナイ展」が、文京区根津のギャラリー「汐花（せっか）」で開かれている。すべての作品に「ＮＯ ＮＵＫＥＳ！」など脱原発を訴えるメッセージを書きこんだ。十月二十一日まで。写真は、スズキさんの友人で写真家の本橋成一さんが、チェルノブイリ原発事故の数年後、避難地域のベラルーシの村で、人々の暮らしを撮影したもの。昨年の福島第一原発事故後、スズキさんが、本橋さんの写真集「ナージャの村」など「チェルノブイリ三部作」のオリジナルプリントを切り刻み、一カ月で約三十点の作品を作り上げた。
12.09.29 ★ NHK 9.29「スイス 脱原発へ向けた電力政策発表」 東京電力福島第一原子力発電所の事故のあと脱原発の方針を決めたスイス政府は、脱原発に向けた具体的な電力政策を発表し、電力の消費を抑えるために環境税を導入することや、太陽光発電などの再生可能エネルギーの買い取り価格を引き上げる方針を盛り込みました。
スイスには商業用原子炉が５基あって、電力需要のおよそ40％を賄っていますが、東京電力福島第一原発の事故を受けて、スイス政府は2034年までに、順次、原発を廃止する方針を決めています。28日にスイス政府が発表した電力政策によりますと、風力や太陽光発電による電力の買い取り価格を大幅に引き上げることなどで、2050年までに再生可能エネルギーの割合を現在の２％から30％まで引き上げるとしています。
一方で、８年後をめどに環境税を導入することや、節電技術の導入などを通して電力消費を2035年までに2000年のレベルより35％削減することを目標としています。
スイスの国民は、脱原発の方針をおおむね支持していますが、企業の間では電力価格が上がることへの懸念も広がっていて、スイス政府は今後、国民から意見を募ったうえで、議会で審議し、実行に移していきたいとしています。
12.09.29 ★ 東京 9.29「脱原発デモ 自民へ拡大 推進姿勢反発」 金曜日夜に首相官邸前で脱原発を求める抗議活動を主催している「首都圏反原発連合」は、十月二日夜に自民党本部前でデモを行う。次期衆院選で自民党が政権復帰するとの見方が広がる中、官邸以外にも活動の場を広げ、同党の原発推進の姿勢にストップをかけたいとしている。反原発連合は二十五日、都内の経団連会館前でもデモを行い、主催者発表で千三百人が参加した。十月二日夜のデモについてはネットなどで参加を呼び掛ける。二十八日には同連合とは別に、自民党本部前で約二十人規模のデモがあった。自民党は同日、安倍晋三総裁率いる新体制がスタート。先の総裁選では五人の候補がそろって原発容認の姿勢を示している。政調会長には、経済産業省への影響力が強く、原発維持派の有力議員である甘利明元経産相が就任。これに伴って、党の原子力政策は原発維持の方向をさらに鮮明に打ち出すことも予想される。
12.09.29 ★ ルパン4世 (S. Takada) ?@sho1sho2shoのTwitter 9.28「大間原発の建設が決まった当時は10キロ圏内だけ合意を取ればいいことになってたから函館は蚊帳の外だった。だが福島の事故で30キロ圏内もリスクがあると分かったし、何より函館の最大の資源である海が実質的に死んでしまうのだから、今や函館を蚊帳の外にすることは許されない」
12.09.29 ★ 産経 9.28「最終処分場選定で細野環境相が「安全性を丁寧に説明」」 細野豪志環境相は28日の記者会見で、東京電力福島第１原発事故により茨城県内で発生した「指定廃棄物」の最終処分場候補地に打診された同県高萩市が受け入れ拒否を表明したことに関し「公正な選定に努めてきた。選定過程や安全性をできるだけ丁寧に説明したい」と述べ、住民説明会などを通じて理解を求めていく考えを示した。宮城、群馬、千葉各県での候補地選定が遅れていることについては「各県の考え方や地理的な条件が異なる。慌てて選定して問題が出てもいけないので、慎重に進めていきたい」と述べた。 ※地元に相談なしに勝手に決めた上で、それをいくら「丁寧に」説明しても理解が得られるはずがありません。日本が全体主義国家でも封建制社会でもないということを知るべきです。
12.09.29 ★ 宇宙NEWSLETTERのHPより、「〈エッセイ〉 タブーを超えて語り出せ」をアップしました。
12.09.29 ★ 日経 9.28「放射性物質の拡散、全原発で予測 規制委が年内に地図作製 」 原子力規制委員会の事務局を担当する原子力規制庁の森本英香次長は28日の定例記者会見で、全国の原子力発電所を対象に、大事故が発生した際の放射性物質の拡散予測地図を、年内にも作製し公表する方針を示した。原発が立地する地方自治体が避難計画を立てる際に活用してもらう。１〜３号機が炉心溶融（メルトダウン）した東京電力福島第１原発事故と同じ規模の事故が起きて放射性物質が漏れたと想定し、風向きや地形に応じて放射性物質がどう広がるかをコンピューターで解析。結果は自治体が避難経路を検討する際に使えるようにする。10月を目標に規制委が策定を進めている原子力災害対策指針では、防災対策重点区域として30キロ圏内の同心円を目安としている。ただ、拡散予測の結果、特定の方角に放射性物質が広がりやすいことがわかれば、新たな対策が求められることになる。
12.09.29 ★ YOUTUBE「 ゲンパツ Don't Get Back（ゲットバックの替え歌） 」 【 ゲンパツ Don't Get Back 】by The Green Zapples
原曲：The Beatles【 Get Back 】
12.09.29 ★ 内田ボブのHPとナーガのHPに、ナーガとボブの秋のツアー予定をアップしました。九州〜中国〜関西〜北陸〜中部〜東京をめぐります。
