昨年（2023年）7月26日に行われたアメリカのUFO公聴会で、3名の元軍人が驚くべき情報を暴露した。政府当局は、無傷のUFOを回収し、“非地球人の遺体”を保管しているというのだ。
　1947年6月24日、ケネス・アーノルドの「空飛ぶ円盤」目撃事件から76年。“UFO新時代”に突入したと言っても過言ではない。直近の動きでは、ペンタゴンのUFO公認、UFO（UAP）映像、の公開などが挙げられる。
　最終的には、政府及びペンタゴン（米国防総省）の隠蔽工作が崩壊し、墜落UFOの機体やエイリアンの遺体の公開、リバース・エンジニアリングの公開と突き進んでいくだろう。その先陣を切って昨年の7月26日、注目すべき「UFO公聴会」が、米下院監視、説明責任委員会の国家安全保障小委員会で開催された。

　当日は、次の3名がゲスト参加した。「墜落したUFOを政府が回収した」と内部告発した元米空軍で情報機関にも所属していたデビッド・グラッシュ、元米海軍のパイロットで、基地に駐留中に「ほぼ毎日UFOを目撃していた」と告白したライアン・グレイブス。
　そしてペンタゴンが「UFOの可能性が高い」と公開した映像を撮影した元米空軍パイロットのデビッド・フレーバーだ。
　委員長に促された3人は、右手を挙げて宣誓。公聴会で真実を証言することを誓い、それぞれが自分の経験を語り、議員たちの質問にも応じて極秘情報を開示していった。

　空軍パイロットのフレーバーとグレイブスは、議員たちのUFOに関する質問に対し、次のように答えている。グレーブスは「一部の政府の人間たちは、UFOについて公表していること以上のことを知っている」と告げ、「私たちが目撃したUFOは、現在私たちが持っている技術、あるいは今後10年間に開発しようとしているものよりも、はるかに優れたものだった」と語った。議員が「30人以上のパイロットと働いていて、彼らもUFOを目撃しているのか？」との問いに、グレーブスは「多くの同胞も、自身の目でUFOを目撃している」と明かした。「その物体が、なぜ我々の技術ではないと分かるのか？」との問いに、「あるケースでは、UFOはハリケーンの風の中で完全に静止していたが、その後に超音速にまで加速した。我々が説明できないような、非常に不規則で素早い動きを可能にしていたからだ」とUFOが示した脅威の機動性について述べた。
　また、驚くべき大きさのUFOとの遭遇体験についても語っている。2013年9月29日にヴァンデンバーグ空軍基地から「ファルコン9」が打ち上げられた際に、UFOが接近。この時、UFOは約45秒滞空した後、山を越えて飛び去ったという。
「この物体は、ほぼフットボール競技場ほどの大きさと推定された。私がこれまでに遭遇または目撃したUFOの中で、これほど大きなものを見たことがない」。

　一方フレーバーは、空母艦載機に登場していた2004年、西部カリフォルニア沖で、別のパイロットと共に「洋上に浮遊していた卵形の物体が、約3600mまで急浮上したのを視認した」と説明。物体はさらに加速して姿を消し、およそ１分後に約百キロ離れた場所で探知され、同僚が動画撮影に成功したと語った。その映像は、ペンタゴンが公開した「チックタックUFO」のことだった。
　現在、グレーブスは体験者の名前を伏せた上で、他のパイロットの目撃証拠を自身のツイッターで公開し始めている。最新のものは7月（2023年）にサントドミンゴからニューヨークへの飛行中に起きたもので、実際の物体の写真も公開している。
「今日でも、同じUFO（UAP）が依然として目撃されている。我々は未だにそれが何なのか分からず、政府も問題の範囲を全く把握していない」と語るグレーブス。
「民間でも軍でもパイロットが物体に遭遇しているのに、そのほとんどが報告されていない」と語り、我々の暴露は氷山の一角にか過ぎない」と強く主張した。

　以上、数々の暴露が行われる中、議員たちの間で「内部告発者への妨害」と「誹謗中傷」が懸念された。告発によって「身の危険を感じた」「内部告発者の報復調査が行われている」との証言が出たからである。UFOの存在を認めた上で、こうした現状は「安全保障上の危機」であり、「政府の隠蔽や妨害行為を改善する必要がある」との議論が浮上。議員が「告発に関連して脅迫されるなど危害を加えられた個人を知っているか？」とグラッシュに質問すると、彼は肯定的に答えた。
たとえば、グラッシュの医療記録の不適切な流出。過去にうつ病などを患っており、健康問題を利用して失墜させようとする動きが見られた。告発者に対する妨害行為がある一方で、公聴会から「UFOの真実」を解明する動きが一気に活発化している。

　目下、議会では政府にUFO関連の情報開示を求める法案修正の動きが超党派で進んでいる。公聴会に出席した議員たちは、早速政府のUFO対応を調査する「特別委員会」の設置を求める要請文を起草し、ケビン・スシカーシー議長に提出している。そんな折、新たな動きが出ている。米スタンフォード大学のギャリー・ノーラン博士を中心とする世界トップクラスの科学者が結集して、UFO研究機関「SOL財団」を発足するというニュースが飛び込んできた。今後、UFO研究はさらに飛躍していくことが十二分に期待される。

　実は、今回の公聴会開催のきっかけはデビッド・グラッシュである。彼が6月（2023年）、「各機関がUAPの情報を隠蔽している」と実名で内部告発を行なったのだ。グラッシュはアフガニスタンで勲章を受けた元戦闘将校であり、国家地球空間情報局（NGA）と国家偵察局（NRO）の退役軍人である。2019年から21年まで未確認航空現象（UAP）対策本部の偵察局代表を務め、2021年末から2022年7月までNGAのUAP分析の共同リーダー及び特別委員会の代表を務めるなど、相当な経歴の持ち主である。以上の経歴からして、極秘UFO情報の裏の裏まで精通している彼の発言は、会場に詰めかけた議員たちの注目を集めた。グラッシュは次のように語った。
「現在に至るまで数十年にわたって、政府と同盟国、および防衛関連産業によって破片レベルものから機体そのものに至るまで、様々なサンプルの回収が行われてきた。機体の形態や材料に関する科学検査の結果、独特の原子配列や放射線学特徴の保有に基づいて、地球外起源の産物だったことが判明した。」
　議員から「墜落したUFOを回収したということだが、それを操縦していた生物の遺体はあるのか？」と問われたグラッシュは、政府が証拠に墜落UFOの存在を隠蔽していることを踏まえた上で、次のように回答している。
「秘密の墜落回収プログラムの文書には、墜落した機体から、“非人間的なパイロット”を回収した、と記されている」　さらに、彼は政府が完全に無傷のUFO、部分的に傷のない機体を回収して保管されている事実も記されているとも述べた。しかも墜落現場では、謎の「生物学的製剤（遺伝子組み換え、細胞培養を用いて製造された薬剤）が発見、回収されているという。おそらく、“非人間的パイロット”が所有していたものらしい。
　しかし、グラッシュは文書を見ただけで、UFOの機体をはじめとする“非人間的パイロット”を「実際に目撃したものではない」ことを認めている。

　続けてグラッシュは、当局の機密プログラムを調査する過程で、「数十年にわたるUAPの墜落回収とリバース・エンジニアリング計画（UFOの超技術の解析と再現）の存在について聞かされたという。グラッシュは「少なくとも起源不明の技術は、非地球人類由来の知性によるものだ」と主張。詳細な情報を得るために、プログラムへのアクセスを要求したが拒否されたとも語っている。さらに、活動を議会の監視から隠すために軍が資金を不正に流用していると非難した。

米国メディアで米高官が衝撃告白

7月の米国議会のUFO公聴会に先立つ6月、「墜落した多数のUFOと宇宙人の遺体を回収してきた」とのデビッド・グラッシュの衝撃告白が、米国メディア“News Nation”で放映された。
　女性キャスター：UFO、人類以外の知的生命体について米政府高官が初めて内部告発しました。これらUFOは、明らかに人間以外の起源です。元情報高官による爆弾的な証言です。この内部告発を監査高官は非常に深刻に受け止めています。勇気ある告発を行ったのは、空軍退役軍人デビッド・グラッシュ氏。暴露したのは彼が「極秘軍事計画」と呼ぶ秘密プロジェクト。それは「完全に無傷のUFOなど、機体や搭乗していた宇宙人の遺体を回収した」ということです。
　グラッシュ氏：我々は飛行体（UFO）を保有している。政府はその多くを議会や国民に対して秘密にしてきた。
　以下、News Nation上級全国特派員ブライアン・アントン氏登場。
　ブライアン：世界は初めて、米国の元情報高官の発言を聞くことになります。グラッシュ氏は、国家地理空間情報局元メンバーで退役軍人。彼は「政府は未確認飛行物体（UFO）を保有している」と言います。さらに政府の「秘密プログラム」の存在も明らかにしています。誰も公にしてこなかった機密について、正式に内部告発が行われたのです。

（インタビュー）
　～あなたは、米国の国防及び諜報機関で最も信頼されている元情報担当者の一人です。極秘任務、未確認空中現象（UAP)を究明する“UAPタスクフォース”を任されていましたか？
　グラッシュ：はい、そうでした。
　～任務の終わりに、どんな結論に達したのですか？
　グラッシュ：「UAPタスクフォーム」は「墜落回収プログラム」へのアクセスを拒否されたのです。
　～「墜落回収」とはどんな意味ですか？
　グラッシュ：人間以外の起源の技術的な乗り物を回収することです。「宇宙船」とでも呼んでください。着陸または墜落した人間以外のエキゾチックな乗り物です。
　～冗談でしょう？？
　グラッシュ：いいえ。「回収プログラム」など初めて聞きました。全くバカげていると思いましたし、最初はだまされているのかと思いました。彼らは私に打ち明けた。現役または元上級情報員です。さらに書類や証拠を見せてくれた。“タスクフォース”内部に「アクセス不許可」プログラムが存在していた。つまり政府は、数十年間、エイリアン宇宙船を回収していたのですよ。だから私は、これら「機密証拠」を議会と諜報機関長官に提出したのです。
　～アメリカ国民はだまされてきた？
　グラッシュ：そうです。アメリカ国民をターゲットにした巧妙な偽情報キャンペーンが行われています。これは極めて非論理的で不道徳なことです。
　～政府の情報高官が、人類に対して初めて公に「人類は唯一の知的生命体ではない」と言っていることになります。
　グラッシュ：そうです。人類は唯一の知的生命体ではありません。当然のことですが、着陸したり墜落したUFOを回収する時、死亡したパイロットに遭遇することもあります。信じられないし、幻想的に聞こえるかもしれません。しかし、これは真実なのです。

＊　

2022年、50年ぶりに開催された米政府UFO公聴会。そこでUFOはUAP（未確認空中現象）と名称が変更された。そして、海中を含む全領域を対象とするAARO（全領域異常対策室）が設置された。つまり、地球全域の“異常”現象を解明するという建前だった。そして2023年6月、遂にこれら米軍部の欺瞞を粉砕する決定的な告発が行われた。それがデビッド・グラッシュ（前出）の暴露である。彼は国家地理情報局（NGA）及び国家偵察局（NRO）に勤務したベテラン。2019～21年にかけて未確認空中現象（UAP）の共同責任者とタスクフォース代表を兼務していた。彼は、タスクフォースすらアクセス拒否する「極秘組織」の存在を知る。それが「UFO、エイリアン回収プロジェクト」だ。つまり、タスクフォース自体が国民を欺くための偽装組織に過ぎなかった。政府は表向きは「UFOWO調査してます」としながら、裏では「UFOを隠蔽していた」。 　AARO（全領域異常対策室）もそうだ。
　国民を欺く目くらましに過ぎなかった。そこには関係各所から未確認の“乗り物”に関する情報が多数集約されていた。それらは、調査されるどころか、秘匿、隠蔽されてきたのだ。
　グラッシュ氏は決断した。UAPではなく「UFO、宇宙人回収プロジェクト」を徹底調査した。そして隠蔽された極秘情報をペンタゴン（米国防総省）監察官に秘密裏に提供した。ところがー自分の身元と情報提供した内容が、どこからか漏れていた。さらに軍内で不当な報復、嫌がらせを受けるようになった。身の危険を感じた彼は、氏名と書類、経歴をさらし、メディアへの内部告発を敢行したのだ。
「ー政府は、何十年にも渡り、UFOやエイリアン情報を隠蔽してきた。情報は議会に対しても違法に隠されている」
「私自身は秘密開示により違法な報復を受けた」
　実は、7月に先立つ2023年4月19日、米議会でUFO公聴会が開催されている。米軍内でも650件以上の目撃例が報告されていた。「その半数が異常な動きをしていた」という。AAROは、それらを「現在解析中」としている。しかし、グラッシュによれば「見え透いた嘘」なのだ。米軍は数十年前からUFOを回収し、宇宙人とコンタクトを取ってきたからだ。つまり「調査中」という軍部の公表自体が、国民の目を欺くポーズだった。グラッシュは断言する。「地球外生命体はいる」「米国政府や、その同盟国、軍需産業などは、1950年代から現在まで、各地で墜落や着陸した“乗り物”を回収し、形状や材質などから非人類由来と断定している」
　さらに「宇宙船と見られる機体からパイロットの遺体なども回収している」
　米政府の目的は明白だ。「回収物から技術情報を解析し、リバース・エンジニアリング（分解解析）も行われている。世界の軍事先進国も競合して、UAP(UFO）からの技術研究を行っている」（グラッシュ氏）

　さらに「UFOに搭乗していた宇宙人とコンタクトを取っている」（同）
　米軍部が極秘に開発した反重力戦闘機TR-3Bなどは、まさにこれらUFO情報の産物だろう。
　
　グラッシュ氏の決死の告発にペンタゴンは6月7日、短いコメントを発表。「‥‥主張を裏付ける検証可能な情報を発見していない」
　一方、下院監視委員会の共和党委員長ジェームズ・カマー氏は「政府が宇宙船を持っているかどうか、検証する公聴会を開催する」という。UFO公聴会は「軍部や米兵が目撃しているUFOは実在するが、正体不明」としている。しかし、グラッシュは「これも隠蔽した上での“公表”」と肩をすくめる。
　米軍内部では、これまでUFO目撃情報は多数存在していた。しかし、精神異常者扱いされたり、勤務を外されるなどの“報復”が待ち構えていた。メディアなど外部に情報提供すると、身の安全が脅かされた。しかし、2020年、アメリカ議会でUAP（未確認空中現象）いわゆるUFOに関する情報提供者の保護や安全に関して定められた。さらに関連するUFO報告を増やすために「2023会計年度、国防権限法」に修正案が可決され、バイデン大統領が署名している。
　その目的はー情報提供者が報復されることなく名乗り出ることができるようにする。UFO情報の新たな報告システムにより、情報の透明性、多様性を高める。
　ところが、国家偵察局代表まで務めたグラッシュ氏は、この法案があるにもかかわらず、情報提供者として違法な報復を受けている。7月26日、下院で開催された第２回UFO公聴会でグラッシュ氏は「命の危険を感じた」と証言している。一昔前なら軍当局によって“消されて”いたかもしれないのだ。

　2024年早々に新たな動きがあった。1月12日、アメリカ政府がUAP機密情報のブリーフィングを行ったのである。政府の情報コミュニティ監察総監室主導で実施され、参加対象は下院監視委員会のメンバー数名、下院安全保障局で極めて限定的に行われた。
　当然ながら、詳細は部外秘。だが、参加したラジャ・クリシュナムーティ下院議員はマスコミの取材に対し、「1時間ほど続いた議会のブリーフィングでは、探していた答えは得られなかった」と、失望感を露わにしている。一方、アンナ・パウリナ・アン議員は「グラッシュと言葉を交わしたが彼は地球外生命体やエイリアンについて言及しなかった。“異次元”からやってくる可能性があると言っていた」と語り、アン議員は、グラッシュの言葉に重要性を見出し、彼を議会に呼び戻して証言させることを提案している。
　一方、議会では政府にUFO情報の開示を義務付ける法案をめぐり、議員同士の論争が繰り広げられている。今後は「リバース・エンジニアリング（地球外技術の再現）や宇宙人問題も含め、さらなる動きが出てくることが予想されているー。

　アメリカで現在議会を騒がせているUFOとエイリアンの実在に関する重大な問題が、日本の大手メディアでは、まるで何も起きていないかのように、ほとんど報道されない。コロナワクチンの問題と同じく、“報道しない自由”を駆使している。報道の自由度、世界で第68位で済まされることではない。
　アメリカ当局からの許可がなければ、日本のメディアは、この問題を大っぴらに報道できないのだ。いずれ、日本のメディアも見て見ぬふり、無視できない条項がくる。真実は、SFよりも奇なり、なのだー。

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