コロナ騒動の原点-ＳＡＲＳ．ＣＯＶ２ウイルスとは

これまで知られている感染症の中で、人から人への強い伝染力と強い病源性を兼ね備えた病原体は極めて限られる。そもそもこれまでＳＡＲＳ．ＣＯＶ２が、コッホの４原則一（１．一定の病気に一定の微生物　２．病巣部からその微生物が分離できる　３．微生物が同じ病気を起こすことができる　４．病巣部から同じ微生物が分離できる）を満たすことが示されたことはない。また、人への伝染性が証明されたこともない。世界の誰も新しいコロナウイルスとされるＳＡＲＳ．ＣＯＶ２の存在証明をしていない。２つの重要な問題-ＳＡＲＳ．ＣＯＶ２という病原性ウイルスが本当に存在するのか、ＰＣＲ検査がそのウイルスを検出しているのかーが解決されないままにＰＣＲ検査が広く使われてしまったことが、騒動の大きな原因だ。

　最初に研究を行なった中国のグループは、ＳＡＲＳ．ＣＯＶ２というウイルスを検出したわけではなく、ＳＡＲＳ．ＣＯＶ２というウイルスの遺伝子構造を確定したに過ぎない。その解析と考察を『ネイチャー』誌に発表し、それが正しいのかどうかを確認しないままに、ＷＨＯがこの遺伝子構造を持つ病原性ウイルスをＳＡＲＳ．ＣＯＶ２と命名し、そしてこれを病原体とする感染症をＣＯＶＩＤ１９という名称でパンデミック宣言してしまった。

　毎日繰り返されるマスコミの煽り報道によって、人々はコロナと聞くと恐怖の病原体として恐れるように条件付けされている。コロナ、感染拡大と聞けば、「ＰＣＲ検査」「マスク着用」「ワクチン接種」を自動的に連想するように脳のプログラムが作られたようだ。

　このような条件付けが完了すると、そもそも「コロナとは何か」という、物事の根源を考える視点が失われてしまう。

　世界的機関（ＷＨＯ）の大号令の下、世界中の政府やマスコミが連携するという、これまでの常識を超える政治的な動きの中で、①遺伝子情報という新たな病原体の発表　②遺伝子増幅によるＰＣＲ検査　③遺伝子ワクチンという３点セットが登場した。

　遺伝子ワクチン接種は、一般の薬物の注射に比べても後戻りできない不可逆性の強い措置になる。重篤な症状を緩和するために不可逆性の強い措置をとることは、やむをえない面がある。しかしワクチンは、健常者に対して打つものだ。健常な人に対して、このような不可逆性の強い措置をとることは、倫理的な問題がある。このような問題点について、ワクチンを接種する本人が理解しているわけではない。新型コロナの感染防止に、不可逆性の強い遺伝子ワクチンが唯一の方法であり、他の選択肢がないというような正当、かつ緊急な理由があるのだろうか。このワクチンには、その成分のＬＮＰ（脂質ナノ粒子）という脂質カプセルによって、不可逆的に血管の細胞を変えてしまう問題と、機能が不明な組み換え遺伝子を細胞に送り込むという二つの危険な面がある。一旦、体内に入ると、細胞に取り込まれるために、細胞が置き換わらない限り、体外に排出することが困難になるのだ。

　多くの医師も誤解していることだが、免疫＝抗体ではない。コロナウイルスの感染防御では、血中の抗体よりも自然免疫や細胞性免疫の方が重要だ。これに関しては、２０２０年６月に「スウェーデンで細胞性免疫による集団免疫が確立された」との報告があり、日本でも昨年（２０２１年）に理化学研究所が「未感染と思われる日本人の多くが、新型コロナ細胞を排除する細胞性免疫のキラーＴ細胞を有する」と報告している。これらの細胞性免疫記憶は長期間保存されることも判明しており、日本でも毎年冬に集団免疫が確立されている。「コロナウイルスに対してワクチン接種が必要という医学的理由」はない，

遺伝子３点セットの出現

　遺伝子ワクチンについては、まだ始まったばかりで壮大な人体実験の段階だが、世界の多くの人々が受け入れてしまっている状態にある。おそらく遺伝子注射の問題点を知らないままに、単なる予防接種の新しいタイプという程度の理解で、接種を受けた人が多いのではないか。遺伝子ベースのパンデミック騒動では、敏速な病原体ウイルスの発表と同時に、遺伝子検查法（ＰＣＲ）と遺伝子ワクチンの準備が始められた。スピード感のある検査体制構築と感染症対策を名目としたマスクと自粛社会、そして蔓延防止のためのワクチン接種という名目での遺伝子注射が次々に登場し、人々は考える間もなくそれに従い、これに対抗する手段がない。仮にコロナパンデミックがＰＣＲ検査による演出に過ぎないとしても、多くの人々がマスコミ報道に誘導されるままに、遺伝子注射を受け入れる社会が現実になったということだ。感染症蔓延防止を名目として、健康管理の電子システム化が一気に世界中の主要国で張り巡らされた。世界中に蔓延したのはウイルスではなく、ＰＣＲ検査体制であり、これを口実にしたワクチン接種、そして健康管理の電子システム化だ。

　これらのシステム構築に莫大な予算が投じられた。このドサクサのうちに一気に、というわけだ。ショック・ドクトリンとはこのこと。国民はコロナ禍の裏で、国がどんな金の使い方をし、何をやろうとしているのか分かっているのだろうか。

　これまでは組み換え遺伝子技術を使った作物について、警戒する人が多かったはずだ。

　たとえば、大豆を原料とする醤油や豆腐などにおいて、遺伝子組み換え大豆を気にして商品選びをする人が大多数だった。しかし、新型コロナ感染症対策として登場した遺伝子ワクチンによって、この状況が一変した。遺伝子技術を使った新しい治療法や対処法が開発されたとして、遺伝子をベースにした検査法とワクチン接種が必要であるという印象操作が可能になったのだ。これまで遺伝子組み換え作物に警鐘を鳴らしてきた人々やジャーナリスト、有識者らも、同じく遺伝子技術を使ったコロナワクチンに対して、ほとんど疑問も警戒も持たず、沈黙、もしくは素直に受け入れている様は驚くべきことだ

　これまで遺伝子情報だけの感染症騒動はなかったし、ＰＣＲ検査という遺伝子検査が世界中で使われたこともない。また、史上初の遺伝子ワクチンも、一気に世界中で実施された。これまで全く馴染みのなかった遺伝子３点セットが、短期間に出現したのだ。単なる偶然？　そこに何の関連も計画性もないなどということがありえるだろうか。

　新型コロナ騒動以降の世界では、「感染症が先か、ワクチンが先か」ということで考える必要がある。「ワクチン接種」という目的を達成するためには、世界中で同時進行する緊急事態という場面演出と、恐ろしい感染症のイメージが必要だ。政治も企業も巻き込んで、マスコミ、医療、教育、地域など、あらゆる分野で大がかりな仕掛けが作られた。

　異論、疑問を許さない国民総動員体制。戦前、戦中の大政翼賛会の令和版だ。ここでは新型コロナそのものや、感染対策、ワクチン接種に疑問を持ったり、反対する者は非国民として排除される。感染症の発生を裏づけるデータ作成が自由にできるＰＣＲ検査という道具は、コロナワクチンを一気に広めるため、欠かせなかったに違いない。

　遺伝子ワクチンは、これまでのワクチンとは比較にならないほど問題点の把握に時間がかかる。また、その影響がどのような形で出現するのかも分からない。これらの検証をパスして、一気に実用化する上でＰＣＲ検査が大いに役立った。どうやら、実際の状況は「ワクチンが先」という目的と符号する。実際、新興感染症の世界的なパンデミックという舞台が、時間をかけて計画されていたようだ。その予行練習や、これに関する文書も多数公開されている。このような情報に陰謀論とレッテルを貼るのではなく、あらためてこれまでの事実とデータを精査すべきである。結果的に、遺伝子偽装の３点セットにより、パンデミック演出と全人類遺伝子注射社会が可能になってしまった。今後は様々な病原体について、新型という変異種の遺伝子構造発表、ＰＣＲ検査、蔓延防止という名目での遺伝子注射などが繰り返される危険性がある。

ワクチン・ループの末路

　日本政府は製薬会社の代理店よろしく、この冬に向けてオミクロン株感染防止のために国民は一刻も早くワクチン接種をと、どこまでもワクチン推進一辺倒で頭が固まっている。

　メディアもそれに異議を唱えない。「打っても打っても、コロナが収まらない」のではなく、「打つから収まらない」のだ。でも、専門家や医者が気がつかないから、政府もメディアも気がつかず、思考停止。今年の１月には、コロナワクチンに対して１４５ヵ国を対象とした過去最大のビッグデータ（ヘイズ分析）により「接種が進むほど事態が悪化している」ことが明確に判明していた。また、２月にはイスラエルのコロナ重症患者の８０％が「ブースター接種を受けた人」であることが判明。さらにドイツでは、「オミクロン株感染者の８０％がワクチン接種を複数回受けた人」であることが分かっている。まさにワクチンによるＡＤＥ（抗体依存性感染増強）が起きているのだ。日本では７月１５日（２０２２年）　の東京の感染確認者は、「ワクチン２回接種者１万２２４６人」、「未接種者３５００人」となっている。

　一方で、ブースター接種率２％のアフリカ諸国は無風状態だ。コロナ禍は既に終わっている。ワクチン接種先進国では、そのうち「接種者だけのパンデミック」になっていくだろう。現在、ワクチンの５回目の接種が平然と進められている。多くの人々は、そうやって、上から言われるたびに一生、コロナワクチンを打ち続けるつもりなのか。

 このまま４回目、５回目···と、多くの国民が遺伝子ワクチンを打ち続ければ、数年後には史上最大規模の薬害シンドロームが起こるかもしれない。かつての薬害エイズ事件の比ではない。既に日本人の８割、約１億人以上が２回ワクチンを接種した。そして３回以上接種した人は７割に達している。何らかの症状や障害、後遺症に見舞われる人が、仮に米国のように０.５％としても、それは膨大な数になるだろう。

　２０２１年の秋頃から「遺伝子ワクチンが自然免疫を低下させる」という研究結果（論文）が世界で次々に発表されている。このままワクチン接種を続ければ、人間に本来備わった免疫力を破壊して、ＡＤＥ（抗体依存性感染増強）による感染爆発や、ガンなどを誘発する可能性が高くなる。治療薬は病気になった人だけが対象だが、ワクチンは健康な人も含めて全ての人が対象になる。製薬会社にとっては、国民の大半が接種するワクチンを販売した方が圧倒的に利益があるのだ。グローバル製薬利権のために、私たちの健康や生命、人生の大事な時間を奪われる···こんなことがあっていいはずがない。

パンデミック条約の罠

　ＷＨＯ（世界保健機構）が制定を呼びかける「パンデミック条約」。これが成立すると、ＷＨＯが加盟国に対して強制力をもってワクチン接種を推進することが可能になる。パンデミックを抑えるためという大義名分さえあれば、主権国家の権限を超えてＷＨＯが影響力を行使できることになる。「私は今回はワクチンを打ちたくない」と言っていても、もしこの条約が制定されれば、個人の選択権も通用しなくなる。ＷＨＯを脱退しない限り法的拘束力は続く。日本のような国連至上主義、ＷＨＯ至上主義の国は脱退なんて考えられないだろう。近い将来、米国の製薬企業やＷＨＯが世界の医療の決定権利を握るような構造が出来上がる可能性が高い。

　日本政府はＷＨＯ、米国のＣＤＣ、ＦＤＡ（米国食品医薬品局）などに大きな幻想を持っている。大手メディアもそうだ。しかし、これらの組織の実態は、営利団体と密接につながっており、企業の傘下になっている状態だ。ＷＨＯの資金源は、加盟国が支払う拠出金と、加盟国や他の民間団体が拠出する寄付金だ。多額の資金を拠出してＷＨＯに大きな影響力があるのが、ビル・ゲイツ財団、ロックフェラー財団、クリントン財団などの民間財団と、ファイザー社、モデルナ社、メルク社などのアメリカ大手製薬企業だ。これらの出資した民間団体が、ＷＨＯの中に約３０００人の研究グループを作り、「世界的な医療や疾病問題の指針を決定する仕組み作り」が現在、進められている

　２０２２年５月に、米バイデン大統領が来日した時、岸田首相とのトップ会談の中で、アメリカのＣＤＣの東京オフィスの話が出たという。こういう話が具体的に動き始めたので、いずれ日本の厚労省が、アメリカのＣＤＣの支配下に置かれる可能性が高い。

　巨額の金が国家を超えてどんどん流れている。そのような強烈な欲望の集団が存在するということを、我々日本人はもっとよく知っておく必要がある。今のままでは、丸裸でサメの群れがいる激流に放り込まれるようなものだ。近い将来、子どもや孫の世代がその激流の中を泳いでいかなければならない世界になる。そのために今、大人は正気に返り、コロナとワクチンのようなまやかしを見抜き、現実世界を今一度、冷静に、俯瞰的に見なければならない。大丈夫。希望はまだある。災い転じて福となす途が、きっとあるはずだ──。

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