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アフターコロナシンポジウムｉｎ札幌 １０月９日、札幌市内の共済ホールを会場に約５００人を集めて「アフターコロナシンポジウム」が開催された。この模様を地元月刊誌『北方ジャーナル』（札幌市東区）１２月号が「取材に訪れたのは本誌のみ」として以下のように伝えている。ちなみに同誌は私の弟が編集長を務めている。 「ひとりも死なせへん」などの著書で知られる長尾クリニック名誉院長·長尾和宏医師をはじめ、全国的に医療関係者がワクチン政策に異議を唱えるきっかけを作った北海道有志医師の会代表·藤沢明徳氏（ほんべつ循環器内科クリニック院長）など錚々たる論客が揃ったイベントを、道内の主要メディアは黙殺という対応で迎えたようだ。 「事前に新聞社をはじめテレビ局各社にリリースを送ったのですが、残念ながら皆さん来られておりません。中にはマスコミのコロナ報道を批判している関係者のイベントには参加できないと返答してきたテレビ局もありました」（主催者の恵弘寺·足立隆厳住職） そんな中、「札幌から流れを変えよう」を合言葉に開催された同シンポジウムは、先の長尾医師が監修した映画『誰がイベルメクチンを殺したのか』の上映後、講演会に移った。 この日、マイクを握ったのは先の長尾、藤沢医師のほか次の４氏。京大医生物学研究所準教授·宮沢孝之氏、医療ジャーナリスト·鳥集徹氏、医療統計情報通信研究所所長·藤川賢治氏等。共通していたのは、単なる反ワクチンというより、臨床の現場、統計データや科学的知見などから新型コロナウイルス感染症の実相を見つめ、コロナワクチンが引き起こしている負の側面にも目を向けようという姿勢だ。 「本別の私のクリニックでは、ワクチン後遺症と思われる多くの方々を診ています。弱毒化したオミクロン株が主体の今となっては、百害あって一利なしがコロナワクチンです」（藤沢医師） 「私はいわゆる反ワクチン派ではありません。今は立ち止まって考え、改善すべき時だと申し上げている」（宮沢准教授） 「ススキノではマスクを外した大人たちが笑いながら飲み食いしている。それなのに子供たちは楽しいはずの給食の時間で、いまだに黙食を命じられている。こんな馬鹿な話が罷り通っていいんですか」（鳥集氏）（＊『北方ジャーナル』12号より引用） このような状況に、会場にいた私も予想通りとはいえ嘆息せざるをえなかった。新型コロナワクチンについては、厚労省の推奨の下、オミクロン株に対応したというファイザー社製のワクチンの５回目の接種が開始されているが、地元では札幌禎心会病院（札幌市東区）が「効果が確認できない」として、４回目以降の接種を取り止める動きなども出ている。 医療界でも個人の医師の動きにとどまらず、病院自体でもワクチン接種に慎重になったり、疑問を持ったりする動きも一部で出てきているが、圧倒的多数はワクチン推進派で、マスコミも依然として先の「アフターコロナシンポジウム」のような動きや、コロナワクチンに関するネガティブ情報は一切報じようとしない。その態度はあまりにもあからさまで、「これはおかしい」ということが、そろそる誰の目にも分かり始めてきているのではないだろうか。「アフターコロナシンポジウム」に参加するような人は、ごく少数派かもしれないが、今回のシンポジウムに参加して、私はそんな小さな希望を感じた。 グローバル製薬企業にカモにされる日本 突破しなければならないのが「ワクチンを打てば周りの人に感染させない」という誤解だ。既に２０２１年７月には米国のＣＤＣが、ワクチンを打ってもデルタ株に感染すれば、非接種者と変わらない量のウイルスを排出しているという研究結果を公表していた。 「子どもへのワクチン接種は、老人への感染を防ぐため」という言い訳があるが、それは全くの間違いだ。他人への感染を予防する効果のないワクチンを子どもに接種する意味はない。 先頃、ファイザー社とアルバニアとの契約条項がリークされたが、それによると「一旦発注したワクチンは、納品が遅れて変異株に無効になった場合でも、全部買い取る義務がある」と書かれている。そして国によって多少異なるが、「副反応があっても数年～１０年間はそれを口外してはならない」と決められている。そして、「万一訴訟が起こった時には、弁護士費用も含めて購入国が全て負担する」とされている。コロナ禍の中、２０２０年の夏頃に世界的なワクチン争奪戦が起こった。超売り手市場の製薬企業から法外な条件を突きつけられ、世界中の国々がそれに従わざるをえないことになったのだ。 中でも律儀な日本政府は、その契約でがんじがらめになっているのだろう。政府のデータによると、２０２２年１月の時点で６億８０００万本を購入契約しているが、その後の追加契約で８億８８００万本に増えている。これらは全てオミクロン株には無効なワクチンだ。その後、さらにオミクロン株対応のワクチンも購入し、その接種も始まっているが、最近、始まった４歳児以下のワクチン接種は、実はオミクロン株には無効なワクチンー従来の武漢株対応型が使われているのだ。 巨額の資金を使って購入したのに廃棄したとなれば、国民から非難轟々となりかねない。２０２２年１月３１日で有効期限が切れるワクチンのバイアル瓶に、“鉛筆で４月３０日と書き直して延長する”愚挙までやった。品質管理が厳しい医薬品ではありえないことが起きている。今や日本の厚労省や医学会は無いに等しい状態だ。 ファイザー社のホームページには「このワクチンは第３相試験の一部と第４相試験が終わっておらず、安全性や有効性が明らかになるのは２０２３年５月」と明記されている。その意味するところは、接種されているワクチンは未だ治験中なので、“接種者は全てボランティア（自発的志願者）であること”だ。そのため、接種後何があっても全て自己責任となり、どんな結果になっても、ファイザー社は一切の責任を免除されている。ワクチンの効果を信じて国や専門家から言われるままに、既に何度もワクチンを接種した大多数の国民にとっては、そんなことは聞いてないと言いたくなる人を食った話だが、実際、ワクチンを推進していた有名な医師が、副反応で苦しんでいる患者に「自分がサインして接種したのだから、接種したあなたの責任です」と発言した。ヨーロッパでも「今回のワクチンはボランティアとして書類にサインして接種したので、死亡しても生命保険は出せない」とのことで、大きな社会問題になっている。これが第３相、４相試験中のワクチンを接種することの意味なのだ。 日本の厚労省がワクチン接種日が不明の接種者を未接種者扱いにしてワクチンの有効性を改ざんしていた。この事実を名古屋大学の小島勢二名誉教授が指摘し、国会で問題となった。再計算した結果、「ワクチンの頻回接種者の方が未接種者よりも感染しやすくなっている事実」が判明した。実はドイツでも同様のデータ捏造が行なわれていることが発覚し、「ワクチン接種義務化法案」が国会で否決された。これらは遺伝子ワクチンビジネスの暗部を示す氷山の一端に過ぎない。テレビ、新聞をはじめとするメディアには、なぜワクチンに肯定的な医師や専門家しか登場しないのか。ＳＮＳに流れているような根拠不明の陰謀論はともかく、一流の科学誌や医学誌で発表された論文や、客観的データに基づいて投げかけられている疑問や批判を無視したり、デマ扱いするのはなぜか。あらゆる情報がワクチン接種を進める方向に誘導されているようだ。 オミクロン株コロナの実態 この１年間の流行の主体であるオミクロン株は、デルタ株までのように血管壁に感染するものではなく、喉の粘膜に感染する性質に変わっている。コロナウイルスは約２週間に１回の割合で突然変異して変異株が増えていくので、オミクロンと言っても実際には無数の亜種が広がっている。オミクロンのスパイクにはプラスの荷電を有するアミノ酸が７個も増えている。これによって旧型の風邪コロナの６０倍もの感染力を獲得した。 これほど強い感染力を持つために、約１０日間で集団の５０％に感染する。一カ月も経てばその集団のほとんどに感染拡大する。オミクロンは既に世界の隅々まで行き渡っており、“トロイの木馬”のように人の体内で共存している状態になっている。大阪市立大学名誉教授·井上正康氏（分子生物学）によると、オミクロンの感染速度から計算すると、日本国民も含めて世界中の大半の人が既に複数のオミクロン株に感染していると思われるという。現代医学では何をやっても人間社会で感染が広まるのを止めるのは、ほぼ不可能。 今更、感染対策を徹底しても、もう意味がないのだ。ただし、大半の人が無症状──いわゆる無症候感染だ。強いプラス荷電を持つオミクロン株は、マイナスに荷電した喉粘膜などに強く結合する。その結合力が大変強いので、そこから他の部位へ移動しにくい状態になっている。そのために喉粘膜に限局した風邪ウイルスになっている。このために感染力は強いが、そこから移動できず、重篤な症状が起きにくいのだ。 オミクロン株の感染拡大が集団免疫で一旦収束しても、より感染力の強い変異株が現れたら、さらに高い感染の波をＰＣＲ陽性波として確認することになる。実際には、ほとんどの人が無症候性感染することで、国民の間で“免疫力の訓練”がなされ、感染の波が来るたびに重症化率が低下していったのだ。コロナ禍とは、風邪やインフルエンザで毎年起こっている事象への過剰反応であり、コロナの場合、ＰＣＲ検査でそれが可視化されたということだ。当初は仕方がなかったとしても、専門家の感染症と免疫についての知識不足と、政策ミスによってもたらされた「人災」だった。諸外国では、ほとんどがモードチェンジして日常を取り戻しているにもかかわらず、日本ではいまだに「密の回避」や「マスク着用」にこだわり続け、人々の経済活動や文化活動を停滞させている。モードチェンジを怠ったことによる代償は、将来の日本に重くのしかかってくるだろう。未だに政策ミスを絶対に認めない政治家、専門家、マスコミの責任は極めて重いと言わざるをえない。 何度でも言おう。新型コロナを５類に格下げした瞬間にコロナ騒ぎは終わる。自動的に「今日のコロナ感染者」の発表も終わる。そして死亡時にＰＣＲ検査で陽性だった人を全て「コロナ死」と数えているペテンも終わる。独裁専制国家の中国は別として、世界の中でも日本だけが未だに新型コロナをペスト並みの扱いをしている医学的理由は見つからない。その一因は、パンデミック恐怖症で全ての医学会が中止、延期されて、新型コロナやオミクロンに関する最新の科学情報を大半の医師が知らないことにあるようだ。さらにコロナ禍に乗じた利権や政治的意図でしか、５類に引き下げない理由は見つからない。 感染しても大半が症状のない典型例がオミクロン株だ。大半の人が無症状であるにも関わらず、マスコミが「第８波の到来一」「感染者数が過去最大に達した」と煽っている。 感染力が増強した変異株が旧株を上書きするたびに、“ＰＣＲ陽性波”は高くなっていく。一方、波ごとに免疫記憶が強化されるので、重症化率や死亡率は逆に低くなっていく。 しかし、政府と専門家、メディアが“ＰＣＲ陽性者”と“富岳の飛沫映像”で国民や医師をミスリードして、コロナの恐怖を煽り、いつまで経っても全国民がマスクを外せない異常な日本を生み出した。息苦しく、不衛生なマスクは“猿ぐつわ”として国民の口を塞ぎ、無意識にワクチンヒステリーに誘導する有効な装置として機能している。 これまでの人類の歴史では、症状のない人を“感染者”として扱うことはなかった。しかし、ＰＣＲ検査によってウイルス遺伝子の断片が初めて“ＰＣＲ陽性波として可視化”され、全く症状のない健康な人まで“感染者”扱いをしてマスコミが毎日大々的に報じたのが今回のコロナ騒ぎの実態だ。 マスクのやめどき ウイルスの弱毒化を指摘する専門家も多い中、日本社会のマスク着用は任意なのに、同調空気だけで、ここまで全員が着用する国民性は、ある意味すごい。子どもたちは先生が指導してもマスクを外したがらないほど「マスク依存症」になっている。これはかなり深刻なことだ。しかも一部の大人は「このままマスクを続けたい」というから驚きだ。 保育や教育の現場でも「密」を避け、顔をマスクで覆うことが感染対策の名の下に継続されている。これらが子どもたちの心身の正常な発達を阻害するリスクについては黙殺されている。他人の表情が読めないと、脳と心が育たない。どうしてもマスクを着けさせたいせいか、政府と専門家はコロナが飛沫感染であることにこだわってきたが、世界では早い時期からエアロゾル感染（あるいは空気感染）だと指摘されてきた。２０２２年３月に、国立感染症研究所もやっとエアロゾル感染であることを認めた。エアロゾルは空気中を長時間浮遊する超微粒子なので、マスクをしていても呼吸の度に隙間から出入りすることになる。なので、ますますマスクにこだわる理由がなくなった。 今や世界中で、これほどまでに執拗にマスクを着け続け、他人にも着用を求め続けている国は、日本など東アジアの一部の国だけだ。ちなみに韓国では、つい最近、マスク規制が撤廃された。日本でもいいかげんマスクにこだわることをやめないと、世界から奇異の目で見られることになる。（既にそう見られている） テレビの野外ロケでも、タレントらは全員マスク。いったい何の意味があるのだろう。そこら中の空気にコロナウイルスが漂っているとでもいうのか。コンプライアンス遵守ということなのだろうが、そろそろこんなバカバカしいことは止めにしようじゃないか──。
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