12.04.02 ★ 　毎日 4.2「風知草：宙に浮く燃料プール＝山田孝男」　福島第１原発４号機の核燃料貯蔵プールが崩壊する可能性について考えてみる。震災直後から国内外の専門家が注視してきたポイントである。東電は大丈夫だというが、在野の専門家のみならず、政府関係者も「やはり怖い」と打ち明ける。どう怖いか。４号機は建屋内のプールに合計1535本、460トンもの核燃料がある。建屋は崩れかけた７階建てビル。プールは３、４階部分にかろうじて残り、天井は吹っ飛んでいる。プールが壊れて水がなくなれば、核燃料は過熱、崩壊して莫大な放射性物質が飛び散る。アメリカの原子力規制委員会もフランスの原子力企業アレバ社もこの点を強く意識した。「福島原発事故独立検証委員会」（いわゆる民間事故調）報告書は、原発事故の「並行連鎖型危機」の中でも４号機プールが「もっとも『弱い環』であることを露呈させた」と書く。政府がまとめた最悪シナリオ（同報告書に収録）も４号機プール崩壊を予測。さらに各号機の使用済み燃料も崩壊し、首都圏住民も避難を迫られるというのが最悪シナリオだ。震災直後、原発事故担当の首相補佐官に起用された馬淵澄夫元国土交通相は、４号機の地下からプールの底までコンクリートを注入し、チェルノブイリの「石棺」のように固めようとした。が、プール底部の調査で「強度十分」と見た東電の判断で見送られ、支柱の耐震補強工事にとどめた。当時の事情を知る政府関係者に聞くと、こう答えた。「海水を注入しており、部材の健全性（コンクリートの腐食、劣化）が問題。耐震強度の計算にも疑問がある。応急補強の間にプールから核燃料を抜くというけど、３年かかる。それまでもつか。（石棺は）ダムを一つ造るようなもので高くつく。株主総会（昨年６月）前だったから、決算対策で出費を抑えようとしたと思います」原発推進は国策だが、運営は私企業が担う。政府は東電を責め、東電は「国策だから」と開き直る。「国策民営」の無責任体制は変わらない。民間事故調の報告書は市販開始３週間で９万5000部出たそうだ。１冊1575円もするというのに。体面や営利に左右されない体系的説明に対する国民の飢えを感じる。

12.04.02 ★ 　毎日 4.2「社説：食品の放射能　「見える化」の改善急げ」　食品に含まれる放射性セシウムの新基準が１日から適用された。 　原発事故直後に定められた暫定規制値に比べ、野菜や肉など一般食品は５分の１、水は２０分の１、牛乳は４分の１の汚染までしか認められない。粉ミルクや離乳食の基準も新たに定められた。 　新基準に対しては、「必要以上に厳しく被災地の復興を妨げる」と懸念する声もあったが、消費者の納得が得られなければ生産者にとってもマイナスだ。今後は、検査態勢や情報提供の充実に力を尽くすことが政府の役割となる。 　厚生労働省は過去に新基準の半分の値を超えたことのある食品などを重点的に調べるよう指示している。複数の食品が出荷制限を受けたことのある自治体に対しては検体数を増やすことも求めている。 　測定はできるだけ強化してもらいたいが、新基準に対応するには新たな測定器や人手が必要になる。これが用意できずに検査数が減ってしまうようでは本末転倒だ。政府は、自治体に任せきりにせず十分な支援をしてほしい。 　消費者を守るとともに生産者にも気を配りたい。農林水産省は昨年産のコメが新基準を超えた福島県の産地でコメを全量買い上げることを決めた。やむを得ない出費であり、東京電力による賠償を求めたい。 　今後は、食物連鎖による魚介類の汚染の増加も懸念される。監視の網の目を細かくしてすり抜けを防ぐと同時に漁業者の支援も欠かせない。

12.04.02 ★ 　DAILYMOTION「20120402　津波想定を見直し　防波壁建設中の浜岡原発は２１ｍの想定」　スーパーニュースアンカーより。政府は東海・東南海・南海の3連動地震によって最大クラスの規模を想定した震度分布や津波の予測を発表した。津波予測では10Ｍ以上が観測されるのが90もの市町村に及び、高知・黒潮町では34.4Ｍの津波を想定。一方、静岡県の浜岡原発では現在18Ｍの高さの防波壁を建設中だが、それを越える21Ｍの津波が今回指摘された。

12.04.02 ★ 　DAILYMOTION「20120402　大阪府市統合本部　原発再稼働に８条件」　スーパーニュースアンカーより。 大阪府と大阪市の統合本部エネルギー戦略会議は関西電力の株主提案の内容を話し合った。 その中で原発稼働の条件として、「絶対的安全性の確保」や「原発から100ｋｍ圏内の自治体の同意」など８つの項目を国や関西電力に求めることになった。

12.04.02 ★ 　南相馬市 大山こういちのブログ 4.1 「飯舘村の仮置き場は　南相馬の水源だ！」　保安院のお気楽説明。 黒いフレコンパックは　もともと水が漏れる。 剥いだ表土には　笹竹や木の種も含まれ　春になれば中から突き破って芽が出る。 しかも　樹脂繊維の材質は直射日光１年半でボロボロ。 もともと３年の仮置き場だが　釣りあげられるコンテナパックも底が抜け 中間貯蔵施設ができたとしても　もう一度詰めなおし。 気がかりなのは　雨による流出。 下に敷いた「遮水シート」だけが頼り。 ロール状のシートを広げ「溶着」と言っていたが フラットなビルの屋上でも難しいのに でこぼこ地面で接続か完璧なはずはない。 地盤の浮沈もあり　また トンパック３段重ねで　荷重が偏り　 漏水の可能性は高い。 検査もお手盛りだろう。 私は　自分のコンクリート製建物の屋上遮水の監督をし やり直しをさせているので　この指摘は曲げない。 雪解け水や雨は　のざらしのコンテナパックに沁み　その中の核種を溶かしこんで 地中に沁みたり大雨のときには　新田川に流れ込む危険がある。 コンテナ内の腐食ガスは　空中に放出。（動画有り）

12.04.02 ★ 　机の上の空 大沼安史の個人新聞 4.2「ＥＮＥニュース〕　★　スリーマイル島原発事故　スチーブ・ウィング博士らの再解析で　近隣住民の「顔が赤くなり、頭髪が抜け落ちて嘔吐。ペットも死んだ」主張を裏付け　Radio: Allegations of pet deaths after radiation exposure are supported by top university’s re-analysis of Three Mile Island data (AUDIO)」　３月３０日の全米ラジオ番組で指摘。顔が赤くなった、とか、頭髪の脱落は、浪江町津島や南相馬市在住の女性たちが報告している。フクイチ事故でもスリーマイル島と同じ被曝被害が起きていた！

12.04.02 ★ 　カナロコ 3.30「雨水砂にセシウム、横浜市立18校で基準値超える/横浜市教委」　雨水をトイレの洗浄水として再利用する施設を持つ横浜市の市立学校44校のうち、18校の地下水槽にたまった砂から国の基準値を上回る濃度の放射性セシウムが検出されたことが29日、分かった。市教育委員会は１月、トイレ付近などの空間線量を測定し、44校全てで児童の安全な環境を確認した。一方、「対策の検討」を理由に判明から約３カ月間、保護者や児童らに公表していなかった。市教委は29日、沈砂の処分方法が決まるまで雨水利用を中止し、トイレの洗浄水は上水道で対応する方針を発表した。市教委によると、昨年11月、地下水槽の定期清掃前に、沈砂の放射能濃度を測った。12月26日、14小学校と４中学校から、国の責任で処理を行うと定めた１キロ当たり８千ベクレル以上の値を確認した。最も高かったのは末吉小（鶴見区）の１万6800ベクレル。その後、冬休み中に全校で洗浄水などを測定したところ、いずれも基準値内に収まっていたという。公表まで３カ月かかったことについて市教委は「地下の遮蔽された空間ですでに安全性が確認されていた。処理方法を決める検討に時間がかかった」と説明している。横浜市は雨水を利用している公共施設や民間企業にも注意を呼び掛けるという。　※相変わらず隠蔽体質のお役所です。しかしこの問題は横浜だけで済むはずがありません。

12.04.02 ★ 　東洋経済 3.22「セシウムによる健康被害を解明したベラルーシの科学者が会見、心臓や甲状腺への蓄積を深刻視(1) 」　福島第一原発事故をきっかけに始まった福島県による「県民健康管理調査」――。同調査の進め方を議論する「県民健康管理調査検討委員会」が配布した資料には次のような記述がある。「チェルノブイリ原発事故で唯一明らかにされたのは、放射性ヨウ素の内部被曝による小児の甲状腺がんの増加のみであり、その他の疾病の増加については認められていません」（昨年7月24日に開催された第3回検討委員会配布資料）。こうした見解とは真っ向から異なる研究結果を盛り込んだ著書『放射性セシウムが人体に与える医学的生物学的影響――チェルノブイリ原発事故被曝の病理データ』（著者はユーリ・バンダジェフスキー・元ゴメリ医科大学学長）の日本語訳（合同出版刊）が刊行され、大きな注目を集めている。同書に関心が持たれているのは、バンダジェフスキー氏による研究がほかに類を見ない独創性を持つうえ、その内容が衝撃的なことにある。バンダジェフスキー博士やゴメリ医科大の研究スタッフは高濃度の放射性物質に汚染されたベラルーシのゴメリ州で死亡した400人を上回る患者の遺体を解剖。各臓器のセシウム137蓄積量を測定したうえで、特に心血管系疾患で死亡した患者の心筋に多くのセシウム137が蓄積されていたことを突き止めた。「チェルノブイリ事故後に突然死した患者の剖検標本を検査したところ、99％の症例で心筋異常が存在することが明らかになった。とくに注目すべき所見は、びまん性（広範囲に広がっている状態）の心筋細胞の異常で、これはジストロフィー病変と壊死の形態をとり、毒作用が働いている証拠である」と同書は指摘。‥バンダジェフスキー氏は、ボランティアグループ「放射能防御プロジェクト」（木下黄太代表）の招きで来日。東京や札幌、仙台など全国5カ所で開催された計9回にのぼる一般向け講演会の来場者は4500人に達した。そして3月19日には、衆議院第一議員会館内でマスコミ向け記者会見および国会議院や政府関係者、マスコミを対象とした院内講演会が開催された。‥「残念ながら日本人は情報が少なすぎる。（政府当局は）情報を隠している。今のような形で情報を隠し続けると、（対策の遅れによって）数十年後に日本の人口は激減してしまう。この悲劇を小さな事故だと見なしてはいけない。福島第一原発事故ではさまざまな放射性核種が飛散し、非常に高い汚染レベルの地域が広がっている。しかし、体内に取り込んだ放射性核種の量をきちんと測定していないのは大きな問題だ。」

12.04.02 ★ 　DAILYMMOTION「20120329　食品基準厳格化へ　魚の出荷　自粛相次ぐ」　報道ステーションより。 東電は福島第一原発から20ｋｍ圏内の海域で魚介類のサンプル調査を開始。 海の汚染は今どうなっているのか。 東京海洋大学の水口憲哉名誉教授がビデオ出演。 また福島第一原発からおよそ230ｋｍ離れた群馬県高崎市では、山間の川で釣りすらもできない事態となっている。

12.04.02 ★ 　朝日 4.2「電力業界、原子力機構に多額寄付　原発事故後も継続」　電力各社とその業界団体電気事業連合会（電事連）が、国の原子力研究の中心を担い、原発の安全審査機関に委員を多く送り込んでいる独立行政法人・日本原子力研究開発機構（ＪＡＥＡ、茨城県東海村）に長年寄付を続け、2008〜11年度だけで計約２億５千万円に上ることがわかった。東京電力福島第一原発の事故で電気料金の値上げが浮上した後も続けていた。原発の関連組織や立地自治体に対する電力会社の寄付は電気料金に反映される仕組みになっているが、電力各社は寄付の総額も公表していない。今回、朝日新聞は機構に情報公開請求し、08年度以降が公開された。電力会社や原子炉メーカーが安全審査機関でメンバーを務める大学研究者に多額の寄付をし、原発の推進と審査の線引きがあいまいな実態はこれまで明らかになっているが、規制にかかわる機構と電力業界も金銭面でつながっていた。

12.04.02 ★ 　現代ビジネス 4.1「なめるな東電!「川口市の中小企業が(電気代)不払い運動」 いきなり届いた年360万円の値上がり通知書に 商工会議所会頭が激怒、県もNOを突きつけた」　東電管内での平均17%にも及ぶ企業向け電気料金の値上げが、4月1日から実施される。政府や各自治体は、1月17日の値上げ発表時から猛反発し、東電の体質改善がなされていないと批判している。‥「今回の値上げで従業員の給料は上げられなくなるし、ボーナスも払えなくなってしまう。余力のない会社は、倒産や廃業してしまうかもしれません」(児玉氏) 　3月2日、児玉氏が会頭を務め、約7600社が名を連ねる川口商工会議所は、東電に対しNOを突きつけた。加盟企業に実施したアンケートで値上げ反対が回答の7割超を占めたため、｢電気料金不払い運動｣を行う決定を下したのだ。 「新料金は容認できないので、再考するよう東電と交渉中です。決裂したら法務局のような第三者機関に、値上げ分を引いた金額を供託金として預けます。払うおカネはあるが、値上げ分は払わないという姿勢を見せるつもりです」(児玉氏) 　同商工会議所は値上げが独占禁止法に抵触するとして、公正取引委員会に訴えることも検討中で、同じ埼玉県の春日部市と熊谷市の商工会議所も同調している。埼玉県も、東電に対してNOを突きつけた。上田清司知事は、定例記者会見などで再三にわたり、「計画停電に協力した相手に対して、『値上げは権利だ』という言葉が出てくる。東電は、国民に迷惑をかけたという自覚に欠けている」と批判している。埼玉県庁でこの問題を担当する、総務部行政監察幹は、こう語る。 「値上げには算定根拠がなく、具体的な経営合理化策も不明瞭。値上げのベースとしている現行料金の妥当性にすら疑問がある。この状態で県内の中小企業を圧迫する値上げに賛成できるはずがない」 　埼玉県が疑問を呈する現行料金の前提は、'08年度の為替レート(107円/ドル)と原油価格(93ドル/バレル)だ。これを基に東電が試算した'12年度の燃料調達費は9170億円。しかし、'11年度の為替レート(80円/ドル)と原油価格(112ドル/バレル)で埼玉県が試算すると8256億円となり、914億円も少なくなる。

12.04.02 ★ 　MBSニュース 4.2「東京電力、新入社員ゼロ」　東京電力は採用を見送りです。 　福島第一原発事故による賠償のほか廃炉の費用がかさむことなどから公的資金による資本注入を原子力損害賠償支援機構に申請した東京電力は、今年度の新入社員の採用を見送りました。例年は1100人程度採用していますが、コスト削減策の一環で採用を控えたもので、東電は来年度も新入社員の採用を見送ることを決めています。（動画有）

12.04.02 ★ 　朝日 4.2「放射能汚染水、２年後にハワイ沖へ　原子力機構試算」　東京電力福島第一原子力発電所から放出された海の放射能汚染水は、2014年３月には薄まりつつ日本から約5300キロ離れたハワイ諸島近くに到達することが日本原子力研究開発機構のシミュレーション結果でわかった。海水から受ける被曝量は低いという。原子力機構の小林卓也研究副主幹らが原発の放水口付近の海洋での放射能の実測値などをもとに、昨年３月26日以降に直接海に流出した放射能量を推定した。これとは別に、大気から降下した放射能量もシミュレーションで推定した。試算によると、福島第一原発から海へ直接放出された汚染水の放射能量は放射性のヨウ素とセシウム合わせて計１京８千兆ベクレルに上るという。さらに大気から海に降り注いだ放射性物質を含めると数倍に増えるという。海に漏れた汚染水は、薄まりつつ海流に運ばれ、14年３月には、ハワイ諸島沖に最大で海水１リットルあたり約0.04ベクレルのセシウム137を含む水が到達する予測になった。小林さんは「この時に最高濃度のセシウムを取り込んだ海産物を１年間毎日食べても、内部被曝は0.001ミリシーベルトほどにとどまる」と話した。　※どれくらい薄いとどうなるかがわかってないので、汚染水がハワイに届くということが重要な問題です。一方、津波で流された漁船がすでにカナダ沖に到達しているというニュースもあったので、１つの情報（この場合は試算）だけでなくいろんな面から考える必要がありそうです。

12.04.02 ★ 　河北新報 4.1「セシウム新基準　マダラ・ヒガンフグも水揚げ自粛　県が要請」　宮城県や県内の水産関連団体でつくる「県水産物放射能対策連絡会議」は31日、金華山以北の沖合で捕れたマダラと仙台湾南部のヒガンフグの水揚げを自粛するよう各漁業団体に要請した。１日に導入される放射性セシウムの新基準値（１キログラム当たり100ベクレル）を踏まえた措置。県産海産物の水揚げ自粛は仙台湾のスズキに続き計３魚種となった。マダラの自粛期間は１〜18日。金華山以北の沖合のうち、水深150メートル以下の浅瀬で捕れた重さ１キロ以上の大型のものを対象とした。県が実施した検査では、３月19日に志津川沖で採取されたマダラから128ベクレルを検出。最近の検査では新基準値の10分の１程度にとどまっているが、同会議は「１度でも基準値を超えたら注意が必要だ」として自粛に踏み切った。ヒガンフグの自粛期間は１〜14日。３月27日に亘理沖で採取した検体から96ベクレルが測定された。新基準値を下回るが、同会議は「基準値を超える可能性が極めて高い」と判断した。連絡会議の議長を務める川村亨県水産公社理事は「新基準を超えた海産物は絶対に市場に出さないという強い姿勢を示すことで、安全と信頼の確保につなげたい」と理解を求めた。

12.04.02 ★ 　時事 3.31「浜岡原発「安全対策取る」＝巨大津波の可能性で−枝野経産相」 　枝野幸男経済産業相は31日、南海トラフで巨大地震が起きた場合、中部電力浜岡原発（静岡県御前崎市）に防波壁を越える高さの津波が押し寄せる可能性を内閣府の有識者検討会が指摘したことについて、「これを踏まえて抜本的な安全対策を組み立てていくことになる」と述べ、必要な措置を取る考えを示した。那覇市内で記者団に語った。

12.04.02 ★ 　livedoorニュース 4.2「委員長が経産相に退席指示＝参院予算委で「やじ」」　２日午前の参院予算委員会で、自民党の質問者に対して閣僚席から枝野幸男経済産業相がやじを飛ばしたとして野党が反発、質疑が中断した。約20分後に再開したが、石井一委員長は「参院の品位を汚す行為だ」として枝野氏に退席を指示。枝野氏はこれに従って退席した。自民党の委員によると、枝野氏は同党の岩城光英氏の質問に答えた後、岩城氏から「首相に聞いている。経産相には出席を要求していない」と言われたことに腹を立て、閣僚席から「それなら帰ってもいいのか」と声を上げた。