これ以上打ってはいけないmRNAワクチン
ワクチンは、病人ではなく健康な人に接種する。だからこそ、ワクチンには治療薬以上に有効性と安全性が高いことが要求され、何段階もの厳しい検査と長期間に亘るチェックが不可欠だ。製薬企業には「新薬の性質に関する書類や前臨床動物試験に加え、ヒトでの第１～２相試験や有効性と安全性を証明する12カ月の第３相試験の結果」を提出する義務がある。
それにもかかわらず、今回はパンデミックの恐怖感に煽られてこの大原則が無視され、２カ月に短縮された第３相試験でも有効性や重症予防効果が検証されないまま緊急承認された。様々な情報が飛び交う中、ワクチン接種開始から２年が経過し、その短期効果を客観的に評価できるデータが集積されてきた。
医学誌「ランセット」（2022年版）に掲載された「新型コロナの遺伝子ワクチンは1400万人の死亡を防いだか？」と題する論文はその一例だ。この論文には「ファイザー社のmRNAワクチンは未だに臨床試験で有効性が実証されず、重要なデータが不備で第３相試験結果も正確に記載されていなかった。ワクチンに期待された予防効果はなく、逆に接種回数と死亡者数が正の相関を示している。全ての国々でワクチンを接種しなかった場合よりも多くの感染者と死者が発生していることが判明した」と書かれている。
2022年8月の時点で、世界で約640万人の新型コロナ関連死が報告されているが、2020年後半～2021年初頭のワクチン接種によってコロナの死亡率が低下した事実はなく、むしろ逆に死亡率が増加して高レベルで推移している。
世界に先駆けてワクチンを接種したイスラエルでは、2022年の第一四半期に「コロナ危機が始まって以来最高の超過死亡数」を経験した。この期間中は、デルタ株までの新型コロナより危険性が低いオミクロン株が流行していたが、ワクチン接種開始と共に超過死亡数が増加した。
オミクロン株が優勢な米国やオーストラリアでも、ワクチン接種によって全死亡率が増加し、特に2022年7月までに2回の追加接種を行った後に死者数がピークに達した。ワクチン接種なしの場合と比較解析した結果、「新型コロナは危険ではなく、医療システムにも脅威ではない事実」が明らかになっている。
パンデミックの初期で、欧米での感染の全致死率は0.15％、70歳未満で0.05％未満、子どもは0％。オミクロン株のリスクはさらに低くなる。「新型コロナによって世界中で何百万人もの人が死亡した」という報道は誤りだ。メディアによってコロナ死が過大評価されてきたのだ。PCR検査に関しては、検証も標準化されておらず、科学的にも不備で偽陽性率が極めて高いことが判明している。
米国での新型コロナの死亡診断書では、コロナが唯一の死因だった例はわずか５％だったが、全例がコロナ死とされていた。イタリアでもコロナ死者の99.2％に併発疾患があった。これは「直接の死因に関係なく、PCR陽性者を全てコロナ死と報告する義務のある日本でも同様であり、コロナ死者数の大幅な修正が必要だ。
デルタ株までの新型コロナウイルスでは、スパイク蛋白が血管内皮細胞を障害して血栓症を誘発し、欧米諸国を中心にかなりの被害者が出た。驚くべきことに、mRNAワクチンによって体内で産生されるスパイク蛋白も同様に血栓症や血管病態を誘発することが判明した。このため、心筋炎や脳血管障害をはじめとする多様な副作用が世界中で露呈した。国際論文でも、「筋肉内接種型のmRNAワクチンは免疫系を抑制して様々な感染症やガンを誘発しやすくする」ことが報告されている。海外ではすでにmRNAワクチンの危険性が広く知られるようになり、ワクチン接種への圧力はもはや収束している。
国民の８割以上が２回接種した日本でも接種直後から副反応や後遺症を訴える人が続出した。過去２年間の超過死亡数が17万人以上に達している。ワクチン接種後の死者の大半が病理解剖をせずに火葬されてしまったため、今からワクチンと死因との因果関係を検証することは不可能になってしまった。
ただワクチン被害の実態としては、「接種後症候群」として、多数の国際論文がランセットなどの医学雑誌に毎日のように発表されている。日本国内の学会報告でも50例以上の「患者症例報告」がなされている。特に目立つ症状としては、心筋炎など循理器障害による突然死、神経系の倦怠感やうつ症状、そしてガンなどだ。
コロナウイルスのスパイクや遺伝子ワクチンが産生するスパイクには、エストロゲン受容体活性が作用する。つまり、女性ホルモンであるエストロゲンに似た活性化作用があるのだ。それが体内で産生されると、エストロゲンによって加速されるガン細胞が増殖しやすくなる。それが乳がん、子宮がん、卵巣がん、悪性リンパ腫などが増えている原因と考えられている。
また、mRNAワクチンには免疫系を抑制する作用がある。「抗原原罪」と呼ばれる現象だ。一度感染して抗体を産生すると、次に変異したウイルスに感染しても、新しい抗体を作ろうとしない現象だ。日本人の８割の人が最初に打ったのは、初期の武漢型スパイクを産生するワクチンだ。オミクロン株のように新しい変異株に対応するワクチンを打っても、免疫系で産生されるのは武漢型の抗体なのだ。変異したウイルスに対応できる抗体はできないことになる。これが先述した抗原原罪という免疫異常現象だ。
当初「２回の接種でよい」と言われていたのが、接種しても簡単にブレイクスルー感染が起こったため、３回目、４回目の“ブースターショット”が必要とされ、さらに繰り返しワクチン接種が行われた。それでも接種後の方がむしろ感染者が増え続けた事実を見ても、mRNAワクチンの危険性は明らかだ。mRNAワクチンの危険性に気づいた欧米では、接種希望者が激減し、大半の国民のワクチン幻想は終わっている。WHOですらコロナワクチンの強制的な接種方針を変更せざるを得ない状況になり、「健康な成人については、定期的な追加接種は推奨しない」と発表した。
一方、日本では、このような状況になってもメディアや事門家は、その後もコロナの恐怖を煽り続け、「ワクチン接種の必要性」を喧伝し、政府、厚労省は無料接種を続けている（2024年3月末終了予定）。今や世界中でコロナワクチンの5回目以上接種を続けているのは、唯一日本だけ。国を挙げて巨大製薬企業の忠実な代理店をやっているとしか思えない有様だ。この事実だけでも、世界の中で日本がいかに異常な状態にあるかが分かる。
プラスミドDMAの混入
mRNAワクチンについては、その信頼性を揺るがす事実も明らかになっている。実は、ファイザー社などのmRNAワクチンのバイアル（容器）の中に、存在してはならないDNAが多量に混入していることが発覚したのだ。混入していたのは「SV40と呼ばれるサルのガンウイルスのプラスミドDNA」だ。プラスミドはリング状のDNAであり、大腸菌などに入れて大量に増幅し、それを鋳型にしてmRNAを合成する。mRNAを増産するための遺伝子工学的ツールで、mRNAの製造に欠かせない。しかし、最終産物のワクチンには決して含まれてはならない成分だ。万ー、DNAが混入していたら、これにより遺伝子組み換えが起こる危険性があるからだ。
しかし、ファイザー社やモデルナ社のmRNAワクチンには、この存在してはならないDNAが大量に混入していたことが分かったのだ。米国とヨーロッパの３つ以上の独立した研究グループで同じ結果が出ているので、間違いない事実と考えられる（ファイザー：0.3%～35% モデルナ：0.03%～）。
本来であれば、鋳型として使用したプラスミドDNAは完全に分解除去しなければならないのに、分解されずに大量に残っていたのだ。しかも、ファイザー社製ワクチンには「SV40プロモーター」が大量に含まれていた。これはアフリカに生息するミドリザルのガンウイルスの遺伝子として半世紀以上、遺伝子工学などに利用されてきたものだ。しかし、今回のmRNAワクチンの産生には不要なものだ。
このような得体の知れないDNAが混入したワクチンを接種すれば、人体のどこにどのような影響を及ぼすのか、全く予測がつかない。遺伝子が損傷される場合もあれば、発がんする場合もある。ファイザー製ワクチンにおける混入率に0.3％～35％と幅があるのは、ロットによって混入の割合が異なるからだという。事実、コロナワクチンにはロットにより死亡率や後遺症の発症率に大きな差があることが早い時期から知られていた。
ロットAは接種後のリスクが高くて危険であり、ロットBは後遺症が中程度、ロットCではほとんど被害が出ていないなど、ロット間で大きな差があるようだ。現時点では、この毒性の差が混入DNAの量と相関しているか否かは不明であり、接種したロットのワクチンを廃棄せず、早急に遺伝子解析する必要がある。ワクチンを接種された人がどのロットを打たれたのか、そのデータは厚生労働省が管理している。当初はそれが公開されていたが、現在ではロットの管理情報が非公開になっている。
このようにmRNAワクチンは不完全であり、「何が含まれているか分からない。何が起きるのかも分からない代物」であることが露呈してきた。米国政府や規制当局は成分を一度もチェックせず、ファイザー、モデルナ両社も関連データの引き渡しを拒否している。日本政府や厚労省も、「ワクチンはテスト済みで安全かつ効果的である」とのメーカーの主張を鵜呑みにして、ワクチンの成分試験をー切拒否し、ひたすら接種を推進してきた。
「自分や愛する人を守るため」と国民に説明しておきながら、実際に接種したワクチンは人の体内でスパイク蛋白を産生し続け、血管や様々な臓器を傷つけている。そして、得体の知れない作用でワクチン後遺症に苦しむ多数の薬害患者を生み、多くの国民が生命を落とすことになった。大手メディアはそれに対し、未だに見て見ぬふりを続けている。
さらに卵巣や精巣といった次世代を生むための大切な臓器にも遺伝子ワクチンが蓄積して細胞を障害し、未来の出生数にも悪影響を及ぼしている。これが日本のワクチン行政の実態だ。
mRNAワクチンへの大転換が始まる
2020年に始まり、約3年半に亘って続いた新型コロナ騒動は、2023年5月の「5類への移行」によって、ひとつのターニングポイントを迎えた。人々は過剰反応を止めて、ようやく日常生活を取り戻しつつある。しかし、これは「終わりの始まり」にすぎないのかもしれない。巨万の利益に味を占めたグローバル製薬企業は、日本を格好のターゲットにして着々と準備を進めている。そのひとつがインフルエンザワクチンだ。
従来のインフルエンザワクチンは不活性ワクチンだった。これは弱毒化したインフルエンザウイルスを元に作るワクチンで、鶏の卵を使って製造されてきた。この従来型ワクチンは、製造するのに半年以上の時間を要した。しかしこのインフルエンザワクチンも、新型コロナワクチンと同じmRNA型に取って代わられつつある。mRNAワフチンなら１カ月もあれば簡単に新しい型を製造できるからだ。モデルナ社は既にmRNA型インフルエンザワクチンを開発済みで、2023年度に北半球のインフルエンザシーズンに、その有効性の確認試験を行おうとしている。
事実、2023年夏にはMeiji Seikaファルマ社が米国アルカリス社と共同で、経産省の「ワクチン生産体制強化のためのバイオ医薬品製造拠点等整備事業」の採択を受け、mRNAワクチン専用の製造工場を福島県南相馬市に完成させた。この工場は既に操業を開始している。また現在新たに12種類以上のmRNA型インフルエンザワクチンが開発されつつあり、これが世界初の大規模治験として日本人に接種されるのは時間の問題となっている。
今、グローバル製薬企業は、全てのワクチンをmRNA型に置き換えることを決めて活動を続けている。これを受け日本政府は、経済産業省の補助金（国民の税金）で20近い企業や大学にmRNAワクチンの生産体制を構築させつつある。福島県南相馬市の生産工場は、その筆頭として既に稼働が始まっている。ここで製造されるmRNAワクチンには、「自己増殖型レプリコンワクチン」と呼ばれる次世代型も含まれている。
レブリコンワクチンは、接種後にヒトの細胞内でmRNAを自己増殖させる遺伝子をパッキングしている。スパイクのmRNAが細胞内で自己増殖するので、これまでのmRNAワクチンと比べて接種量が1/10～1/100で済み、免疫刺激が長期間持続すると期待されている。既存のワクチンによる抗体が数カ月で低下するのに比べ、レプリコンワクチンは抗体が長期間維持されるため、年１回程度の接種でも効果があり、副反応も軽減できる可能性があるとされている。しかし、それを裏付ける実験データはない。
本来、ウイルスには自己増殖機能はない。ウイルスは感染した細胞の遺伝子複製機能を乗っ取って増殖する。しかし、自己増殖可能なレプリコンワクチンは、「自己増殖能を獲得した新型疑似ウイルス」と考えることができる。体の中の細胞は、エクソソームと呼ばれる細胞膜に包まれたカプセル状の小胞を分泌している。この中には遺伝子情報（RNA）や酵素タンパクなどが含まれており、細胞間で手紙をやり取りするような情報伝達機能を果たしている。レプリコンワクチンを接種された細胞内では、スパイクのmRNAが増殖し、その遺伝子を含んだエクソソームが細胞の外に分泌される。これがいわば「疑似ウイルス」となって“体内感染”を繰り返す。
このエクソソーム＝疑似ウイルスは、ヒト体内の37超個の細胞のどこででも増殖することが可能だ。これが呼気、母乳、唾液、精液、汗などから体外に排出されれば、他者に感染する可能性もある。たとえ自分がワクチンを打っていなくても、ワクチンの接種者から「疑似ウイルス」を感染させられる可能性があるのだ。これは従来型のmRNAワクチンでも「シェディング」と呼ばれる現象として知られている。レプリコンワクチンは、「シェディングを介して感染拡大する最小単位の人エウイルス」と考えることが可能だ。これが体外に放たれたなら、天然のウイルスと同様に突然変果で野生化する可能性も考えられ、既存のウイルスを超えた「自己増殖型スーパーウイルス」に進化する危険性すらある。
mRNAワクチンのリスクが周知されている海外の国々では、mRNAワクチンビジネスは既に終わりつつある。現に2023年10月時点でのファイザー社の株価は急降下しつつある。このためにグローバル製薬企業は、次世代型ワクチンと称する「自己増殖型レプリコンワクチン」を日本国内で製造し、日本人を対象に治験を行い、国内外に販売する予定だ。これは実質的には「治験と称する世界初の人体実験」と言っても過言ではない。
新型コロナは人エウイルスなのか
日本のメディアが報じない、以下の事実がある。ファイザー社の内部告発者の発言や覆面取材などで、同社が「ウイルスの機能獲得試験と人工的新株ウイルスに対するmRNAワクチンを開発していた事実」などが明るみに出てきた。新規開発されたmRNAワクチンは、機能獲得試験で人工的に作られた変異株のスパイクに対応する遺伝子構造を有しているのだ。米国議会や大手メディアなどでは、「今回のパンデミックに関しては、当初から国防総省DARPA（国防高等研究計画局）が軍事問題として陣頭指揮を取り、アメリ力国立衛生研究所（ＮＩＨ）も関与した形でファイザー社やモデルナ社へ遺伝子ワクチンの開発注文を行い、協力した製薬企業に全面的な免責を与えていたこと」などが報道されている。
これと関連し、米国議会小委員会の公聴会で、疾病管理予防センター（CDC）のロバート、レッドフィールド元所長が「国立衛生研究所のアンソニー・ファウチ博士が、武漢研究所でのウイルス機能獲得研究に対して米国の公的資金を提供していたことは疑問の余地がない。そこで作成された新型コロナウイルスが漏出してパンデミックになった可能性が極めて高い」と証言している。
今回のパンデミック騒動や安全性不明の遺伝子ワクチンの半強制的接種の背景には、米英独仏や中国を含むグローバルな巨大利権集団が関与している可能性が極めて濃厚なことが判明している。また、米国防総省が最初から新型コロナやmRNAワクチンを陣頭指揮していた事実は、これらが「生物兵器」として利用されている可能性を示唆している。
人為的なパンデミックと生物兵器のmRNAワクチン──これらによって、人類史上例を見ない薬害犯罪を発生させたことが明らかにされつつある。そしてそれは、今も進行中なのだ。そのような背景がありながら、日本では経産省の助成金で福島県南相馬市にmRNA製造の専用工場が建設された。また、埼玉県北本市（第一三共バイオテック）や福岡県久留米市（ＶＬＰセラピューティクス・ジャパン）にも同様のmRNA工場が建設されている。日本国民の税金を投入した補助金に絡め取られ、mRNAビジネスから逃れられなくなっている日本の現実がそこにある。
mRNAワクチン、種子法廃止、GX（グリーントランスフォーメーション）、SDGs、米国から言われるままの軍事費巨大化──と、数え上げればきりがないほど、日本から富と命を奪うビジネスが至る所で進んでいる。これをあえて陰謀とは呼ばない。既に表立った現実として、誰の目にも明らかなことだから。
法に触れそうな金銭疑惑が発覚しても、けっして誰も責任を取らない最近の政権与党の無責任、事なかれ主義に見られるように、日本という国と日本人の生命は、かつてない危機に頻しているのではないか。私は心配でならないのだが、他人の目や、お上の言うことより、自分の頭でモノを考え、判断する人が増えていかないと、この流れは変わっていかないだろう。それでも私は希望を捨ててはいない。この国と人々の再生、そして未来があることを信じたい。私たちは、けっしてウイルスやワクチンごときで滅びはしないのだ──。 （了）
参考書：
▶︎「コロナワクチン解毒17の方法」井上正康／方丈社
▶︎「コロナワクチン 私たちは騙された」鳥集徹／宝島社新書
▶︎「新装版 コロナワクチン失敗の本質」宮沢孝幸、鳥集徹／宝島文庫
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