コロナ・ウィルスが世界を変えた
人類を脅かす新型コロナウィルスの世界的パンデミック。ウィルスの起源が、陰謀説の言う中国かアメリカの研究所であろうとなかろうと、今の状況は人間の作為を超え、制御不能の、まさにウィルスの意思によるものに変わってきている。これは天災であり、日本のように国によっては為政者の不手際で感染拡大を招く人災を引き起こしている。
新型コロナウィルスの致死率や死亡者が通常のインフルエンザより低くても、まだまだ未知の部分が多いだけに、このウィルスの感染の広がりと、引き起こされる症状を侮ってはならない。パンデミックという言葉を使ったが、これは正確にはインフォデミック（情報パニック）と呼ぶべきものかもしれない。インフォデミックは、新しい情報と不確かな情報が混じり合い、信頼すべき情報が見つけにくくなる、ある種の混乱状態だ。
人と人との三密（密集、密接、密着）の回避が呼びかけられ、あらゆる職場や公共の場での人と人との接触が避けられ、オンライン、テレワークで代行することが推進されるようになった。街でも職場でも、公共の場でも誰もがマスクをし、人前に出る時はマスクが常識となった。オンラインで人と人が直接会うことの代行はできても、失われるもの、絶対に代行できないものがある。飲食店、祭り、コンサート、イベント、集会…これらの場が軒並み自粛、中止を強いられているが、そもそも人間の文化、芸術、芸能、恋愛や社会も、生身の人と人との密な接触、交流から生まれてきた。誰もがポツンと一軒家に住んで、他人と遠く離れたままだったら、人類に文明も文化も育たなかっただろう。
オンラインでは、恋人同士が画面に食いつかんぱかりに語り合っても、生身の体同士で抱き合うことの代わりにはならない。たとえばセックスは濃厚接触、密の極みだが、人と人の密な接触こそが、あらゆるアートや文化を生み出すパワーとインスピレーションの源だった。それが禁じられ、オンラインで代行せよ、新しい日常などと言われても、肉体を伴わないコミュニケーションばかりでは、人と人の間の肝心なものが失われていってしまう気がしてならない。最近では、オンラインとかテレワークという言葉を聞く度に、しゃらくせえと言いたくなる。各地のライブハウスが閉店に追い込まれたように、このままでは日本だけでなく、世界中の芸能、音楽文化が衰退してしまう。人と人との三密が禁じられる今は、経済にとどまらず、人間の文化、さらに霊性の危機である。
昨秋からコロナの第三波が来て、大都市圏を中心に全国的に日々、桁が上がるように感染者が増え、感染爆発におののく世論は、強権による抑え込みに傾きつつある。昨年末の各社の世論調査では、およそ６割が緊急事態の発令を求めていた。昨年は、世の中に“自粛警察”なる現象が広がり、人々が自ら統制管理、相互監視を求める声が高まった。日本人の悪習、空気読めの同調圧力が露になった。
特措法改正によって罰則付きになったら、時短営業に従わない飲食店などの不満分子を有無を言わさず押さえつけることができる。警察による取り締まり、治安出動も視野に入る。国民の要望を口実に、特措法改正や緊急事態宣言で、政権は自らを守るため何だってできるのだ。そうして国民とメディアの関心がコロナに集中している間に、目立たないところで国会での法案成立や政策の推進が進められかねないということを忘れてはならない。
新型コロナはアジェンデ（陰の計画）の一環か
新型コロナィルスが元々は自然界のコウモリが持っていたものだったとしても、それが自然と人間に感染したというより、例えば中国の武漢では、一旦は研究者なり専門機関の手を経て、それが市中に漏れて感染が広がった可能性が高い。陰謀説では中国やアメリカのウィルス研究所が槍玉に挙がっているが、新型コロナウィルスーｃｏｖｉｄ１９は、感染率も致死率もＳＡＲＳやＭＡＲＳより低く、生物兵器として使うには中途半端で弱いウィルスなのだ。しかし、生物兵器としては不十分でも人々に恐怖と不安、分断をもたらし、社会や経済に大きな影響を与えるには十分過ぎるほど有効だ。そしてそれは、社会と人々の統制・管理の加速化をもたらしているのは事実である。人為説の傍証の一つとして挙げられているのが、一昨年（2019年）10月にニューヨークで開催された「イベント201」の「世界パンデミック演習」で新型ウィルスの世界的大流行のシミュレーションが行われていたという事実だ。このイベントの主催はビル・ゲイツ＆メリンダ財団とジョンズ・ホプキンズ大学で、国連や多国籍製薬企業も関与していた。だからといって、コロナ・パンデミックは彼らが意図的に起こしたと断定はしないが、アメリカやヨーロッパでの感染者の急拡大は、どこかで人為的な手が加わっていることを十分に疑わせるものがある。
 そして今、急ごしらえのワクチン接種が全世界規模で進められようとている。通常、開発、臨床試験に最低でも３〜４年は要するワクチン開発と治験を１年足らずで済ませ、実用化、接種に踏み込むというのも異常だが、メディアではこのワクチンの問題点、危険性が十分に伝えられていない。ワクチンは元々、抗原抗体反応を利用したものだ。抗原（ウィルス）に対して、それを攻撃する抗体を事前に作りだし、本格的にウィルスに感染した際の準備とする?という考え方だ。しかし今の製薬企業の開発は新しいバイオ技術に移行しており、ワクチンで体内にウィルス由来の遺伝子を入れ、体内で抗原を作らせるという初めての試みを推進している。
ＤＮＡワクチン、ｍＲＮＡ（メッセンジャーＲＮＡ）ワクチン、ウィルスベクターワクチンが開発の中心である。いずれも遺伝子を体内に入れ、体内で抗原を作らせ、抗体を誘発する仕組みになっている。人間の体内で遺伝子組み換えを行い、その効果をもたらそうという点は、３種類のワクチン共々共通である。
今回のワクチンや医薬品開発では、バイオテクノロジーを用いて生命体内部に深く干渉しているが、これは極めて危険なことだ。ワクチンは複雑な免疫システムに介入するため、アレルギーやアナフィラキーショックを引き起こす可能性がある。さらには自己免疫疾患を増大させる可能性があり、その場合、特に女性に影響が出やすい。ワクチンが免疫システムに介入することによって、そのシステムに大きな異変が生じれば、自律神経系や内分泌系にも影響が広がってしまう。これら３つのシステムは、お互いに情報のやりとりをして、私たちの体を維持し、守ってくれているからである。これはワクチンの深刻な副反応に神経系の疾患がある理由の１つである。このような現象がなぜ起こるのか、そのメカニズムはまだよく分かっていない。
 もう一つ、ＰＣＲ検査自体に疑念がある。テスラやスペースＸ社のＣＥＯを務めるイーロン・マスクが、新型コロナウィルスの検査を一日に４回、同じ検査キット、同じ看護士のもとで受けたところ、そのうち２回は陰性、２回は陽性だったと昨年11月13日にツイッターで発表している。アメリカで使用されている検査キットと日本で使われているそれが同じメーカーのものなのか、はっきりとは分からないが、同じ人間で同日中に何度か検査してその都度、異なる結果が出るのだとしたら、１回の検査で陰性、陽性、どちらの結果が出たとしても、すぐには信用できない。一般的には１回の検査で出た結果をそのまま信じてしまうだろう。だから日本でも世界でも、ＰＣＲ検査で本当は陰性であっても、陽性と判定されて感染者としてカウントされ、それが感染者が急増しているように見えるデータを導き出している可能性もあるのだ。
新型コロナという感染症に関しては、無症状の人が多かったり、再感染が起きたり、全身に症状が出るなど、まだよく分かっていない。世界的に感染が始まってからまだ１年足らずで、各地で変異種が次々に発生しており、未知な部分だらけなのだ。このまま巨大多国籍企業の利益のため、有効率90％とか95％とかの宣伝に乗せられて、全世界の人が人体実験させられる事態は避けなければならない。治験も十分に行われないまま、一般の接種に踏み切るのだから、これはまさに人体実験と言っていいものなのだ。
もし日本でワクチン接種が進めば、感染症による死亡率はけっして高くない現状から見ると、ワクチンによる副反応の方が感染症自体より悪い影響をもたらす可能性もある。
国は今年中にも全国民の人口分のワクチンを確保するとして、ワクチンを対コロナの切り札のように考えているようだが、現在でも医療従事者やアスリートの間でも、ワクチン接種を義務化されそうなことに対し、疑問と不安の声が出ている。それでも国や自治体は、これからワクチチン接種を積極的に進めようとするだろう。怖いのは、それが事実上義務化され、それに従わない者、未接種の人はブラックチェックされて、就業禁止、移動の禁止、入店禁止といった社会的制裁を被るような罰則規定が付いてくることだ。
今の日本社会の空気では、それもやむなしと受け入れられてしまいそうな不安と脅えが蔓延している。私のような人間はますます生きづらい社会がやってくるだろう。
私自身は、今回のようなワクチンを接種するつもりは当然ない。ワクチンそのものの安全性、有効性についても、メーカーや政府の言うことは信用していない。今までも、子どもの時の予防接種以来、約半世紀、何のワクチンも体内に入れたことはなかったが、今回のように異物感の強いワクチンは尚更、もっての外である。ちなみに私は重度の麻疹を三歳の時に体験しており、以来、強い免疫抗体ができたようだ。
ワクチンとナノチップ
 新型コロナに即応して出てきたこのワクチンには、さらなる疑念と問題がある。ワクチンにナノチップを入れれば、政府は個人の医療、金銭の流れ、ネット上で行ったことも含めて全ての情報が手に入るようになる。脈拍、発汗などの情報がチップに反映されるので、遠隔で個人の情報を読み取ることができる。のみならず、チップを使って人間をコントロールすることも可能になる。マイナンバーカードなど過去の遺物だ。全人類にチップを入れるという計画自体は既に発表されている。I D2020といい、マイクロソフトやロックフェラー財団などが関わっている。既にスウェーデンでも２万人以上が体内にマイクロチップを入れている。クレジットカードや電車の切符代わりにもなるから、便利といえば便利だ。しかし個人個人はチップを通じて24時間中監視、管理されることになる。スウェーデンでは、様々な口実の下で、従業員などにマイクロチップを埋め込むケースが増え続けているから、理想的な「ハンガーゲーム（過酷な監視・管理）社会」はもうすぐそこだ。チップによる追跡やハッキングが、年中無休でできるようになるだろう。
もしワクチンにチップが入っていたとしても、別に不都合も困ることもないもないと思うならワクチンを打てばいいと思う。でもそれは、自覚のないまま鎖に繋がれることにならないか。私自身は、鎖に繋がれそうな疑いが濃厚な一切の指図や強制を拒否したい。
感染の恐怖によって自ら進んでワクチンを打ち、もしそれにチップが入っていれば、死ぬまで鎖に繋がれることになる。それでも、ワクチンを打った誰もが、自分は目に見えない鎖で繋がれていることを自覚しない。
 忘れてはならないのは、マイクロチップなどは、スマートダスト（ケムトレイルの成分）、ナノボット等を使って陰で行われていることに比べれば、ずっとレベルが低いということだ。本当に重要なのは目に見えないテクノロジーだ。 1990年代には既に皮下注射器で注入できるほど小さいナノチップがあって、実際に公的なワクチン接種プログラムで使われていたとＣＩＡの科学者が語っている。１ナノメートルは１メートルの10億分の１という小ささで、ナノテクノロジーは、1〜100ナノメートルという範囲の話になる。恐ろしく極小で、目には見えないということだ。
他にも、もはやＳＦの世界ではないものが沢山あって、ナノボット、ナノロボット、ナノマシン、スマートダスト等の名で呼ぱれている。これらは極小な機械で、高性能システムを構築・維持し、分子の大量生産を通して機器や電気回路を組み立て、自己複製によってコピーを作成することができる。これが、これから人類がつながろうとしているテクノロジーや「クラウド」の本当のレベルであって、５Ｇによって、これが世界中で動き出すことになる。
ワクチン接種で、ついでにナノチップを人々の体内に入れておけば、５Ｇが起動すれば、同時にそれらも起動する。これから世界的規模で施行されるコロナワクチン接種で、どの製薬企業のワクチンにも、よもやそんなものが混入されていないことを願うばかりだ。
 オルダス・ハクスリーは、いずれは技術への依存が起こることを予見していた。
｢人間は自分を抑圧するものを愛し、自分たちの思考能力を失わせる技術を敬愛するようになる｣
皮膚の下や脳の中にチップを埋め込むことは人間のグレードアップ、知能の進化をもたらすものであると、人々に信じ込ませるための心理的プログラムは、一部のアカデミスム、政府、メディア、映画やゲームのエンターテイメントを通じて、とっくに始まっている
今後は、人類はコロナワクチンを受けた人と拒む人、未接種の人々の二手に否応なく分化していくことになるかもしれない。家族や友人、仲間の間でも職場でも･‥。それが人々の間に、そして社会全体に不信と分断をもたらし、心の断絶が広まることを私は危惧している。
ワクチンの危険性
大手製薬企業が生産しているワクチンにはどんな物質が入っているか。その成分には、たとえば中絶された赤ん坊のＤＮＡ、牛の胎児の血液、アルミ、ホルムアルデヒドなど、多くの毒素が含まれている。それは人間を、とりわけ子どもを物理的、精神的、遺伝的に損傷する危険性がある。思春期の女の子の子宮頬ガンワクチン接種による副反応の深刻な障害や症状の発生も、発症の確率は低くても、その要因はワクチンによるものであることを強く証左するものだ。
イギリスをはじめ、西側諸国の政府海外援助として数十徳ドルの費用がワクチンプログラムに使用するという特定の条件のもとに提供されている。この巨額の支援金は、西側諸国から大手製薬企業への補助金で今も継続されている。
ワクチンのプログラムを拒否し、ワクチンのもたらす影響から自分と子どもを守る選択をする人は増え続けている。製薬カルテルは、これに対応するためにロビー活動や政府への操作によって義務化を推進している。自分や子どもの体内に何を取り込むかを国が命令する。これはあからさまなファシズムである。国によっては17歳までに74種ものワクチン接種をしなければならず、その多くが免疫系が成長中の幼い頃に接種される。それで免疫系がダメージを受ければ、もう元通りになることはない。世界保健機構（ＷＨＯ）は、「公の場でワクチンを拒否する人への対処方法」というマニュアルまで作成している。「ワクチン否定論者」は（ＣＯ２温暖化否定論者と同様）、ネットやＳＮＳ等のフェイク情報を信じ込んだ過激な集団であると見なされる。米国小児学会は、<ワクチンの影響についてのこれ以上の調査は不要である。なぜならワクチンの安全性と効果はすでに分かっているからだ〉としている。しかし、彼らの主張を裏付ける証拠を要求しても返ってきたことはない。その一方で、30億ドル以上が、全米ワクチン健康被害補償プログラムによって、ワクチン被害に遭った人々に密かに支払われている。その圧倒的多数は子どもだ一。
＊画像は『週刊金曜日』2020年12月4日号、『今知っておくべき重大なはかりごと』（デーヴィッド・アイク／ヒカルランド）より転載
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